われわれの住宅は、安全でいられる場所だと考えられてきた。だが近年、住宅内の家電やIT機器をネットワーク経由で制御可能にする「スマートホーム」の実現に向けて、住宅がますますネットワークに接続する状況下においては、住宅の安全性に関して疑問符が付くようになっている。住宅がサイバー攻撃の温床になっている可能性があるのだ。
調査会社Gartnerの予測によると、世界中で使用されているインターネット接続型デバイス（コネクテッドデバイス）の数は、2017年の終わりまでに84億台に達する。この数字は2020年までには204億台に急増する見込みだ。同社は、米国の家庭の75％が2020年までに「スマートスピーカー」を保有するであろうことも指摘している。スマートスピーカーは、人工知能（AI）技術を搭載した音声作動式インタフェース「音声アシスタント」の機能を搭載したスピーカーのことだ。
同じく調査会社Global Market Insights（GMI）はこの予測を支持し、スマートスピーカー市場が急成長するであろうことを示す。ネットワーク接続の高速さと利便性に対する消費者ニーズの高まりと、それに応えようとするデバイスベンダーの積極的な販売努力が、その根拠だ。実際にGMIは、2024年までにはスマートスピーカーの市場規模が130億ドルを超えると予測している。
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