70万個のアプリを削除

有害Androidアプリが消滅？　Googleが磨きをかけた検出技術とは

Googleは公式アプリストア「Google Play」に悪意のあるアプリが紛れ込む問題に悩まされていた。同社はこの問題を解決する新しい検出モデルを導入。その仕組みを解説しよう。

公開 2018年09月14日 05時06分

著者

Nick Lewis

[TechTarget]

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　Googleは「Google Play」ストアから有害な「Android」アプリを排除する新しい検出モデルを発表した。どのようなシステムでどのようなアプリを排除するのだろうか。

　モバイル端末へのソフトウェアやアプリケーションのインストールとその管理は、アプリストア方式の登場で大きく変わった。それまでは、アプリをどこからダウンロードでき、どのようにインストールして、どのようにアップデートを受けられるのか、ユーザーが把握しておく必要があった。アプリストアから配布するモデルが登場してからは、信頼できる1つの場所からアプリをダウンロードできるようになり、自動アップデートも可能になった。

　モバイル端末ユーザーは、WebサイトやCD-ROMの信頼性や安全性を確認するのと同じように、アプリストアで公開されているソフトウェアについても信頼できるかどうかを確認する必要がある。しかし、多くのユーザーは、アプリストアで入手できるアプリはどれも審査を通過した安全なアプリばかりだと信じている。

　2008年にAppleが初めて導入したデジタル配信モデル「App Store」は、開発者が「iPhone」ユーザーにアプリを提供する手段として誕生した。これによって、Appleは「iOS」用アプリを審査し、iPhone用ソフトウェアの開発を促進するとともに、収益共有モデルを生み出した。App Storeには端末にプリインストールされているApp Storeアプリからアクセスできる。

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　Googleは、「Android ソフトウェア開発キット」（Android SDK）を使って開発されたアプリについて、Appleほど厳しく管理しなかった。Androidはもともと、「Linux」カーネルをベースにして開発したOSであり、プロプライエタリ端末に搭載されるオープン性の高いシステムだ。

　Googleの公式アプリストアは初め「Android Market」という名前だったが、その後Google Playに改称した。当初はGoogle Playから提供するアプリの妥当性を基礎的なチェックで確認していた。ところが、マルウェア作成者やセキュリティ研究者は、このチェックを回避する方法を発見した。その結果、Googleはモバイルアプリのコードの追跡についてプライバシーとセキュリティの問題に直面した。

　Google Playのプロダクトマネジャーを務めるアンドリュー・アン氏の2018年1月のブログ記事によると、Googleは有害なAndroidアプリとその開発者を見つけ出す方法を大幅に改良したようだ。2017年には同社のポリシーに違反する70万個のアプリを削除したという。これは前年より70％も多い。同社はまた、悪質な開発者のアカウント10万件を特定し、無効化した。これには常習犯や開発者ネットワークも含まれる。

　新しい検出モデルでは、Google Playでアプリを公開する前に幾つものチェックを自動で行い、有害な動作の有無を監視するテスト環境を強化した。アン氏のブログによると、このチェックでは「新しい機械学習モデルと技術により、なりすましや不適切なコンテンツ、マルウェア」がないかを調べるという。Googleはまた、人気アプリに偽装したアプリや、不適切なコンテンツが含まれるアプリ、有害な可能性のあるアプリ（PHA）も削除した。

　Google Playでの有害なAndroidアプリの検出に加え、Googleは2017年、Androidユーザーをマルウェアや脅威から守る「Google Play プロテクト」をリリースした。

　同社によると、このサービスは機械学習を使って端末やアプリ、データをスキャンし、脅威がないか調べる。アン氏によれば、この新しいサービスでPHAのインストール数が前年比で50％減ったという。

　Googleは、マルウェア作成者を特定して有害なAndroidアプリの公開を阻止する検出モデルも強化した。こうした機能強化はGoogle Playのユーザーに役立ちそうだ。

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