IDCが国内ルータ市場2008年の分析と2009年~2013年の予測を発表。2008年の市場規模は前年比で24.1%成長しているが、企業向けルータ市場は売り上げ・出荷ともに減少が続いた。
IT専門調査会社のIDC Japanは4月16日、「国内ルータ市場2008年の分析と2009年~2013年の予測」を発表した。2008年の国内ルータ市場は売上額が前年比成長率24.1%増の1541億4500万円(エンドユーザー売上額)、出荷台数は320万3200台となった。また、2008~2013年までの年間平均成長率(CAGR)は、通信事業者向けルータが市場の下支えになり生産台数が5.5%、売上額は0.9%になると予測している。
前年までの減少傾向から回復した要因として、通信事業者向けルータの売り上げ がNTTグループのNGN(次世代ネットワーク)サービス向け需要を中心として大きく回復したことを挙げている。なお、通信事業者向けルータベンダー上位3社であるシスコシステムズ、ジュニパーネットワークス、アラクサラネットワークスはいずれも前年比で大幅な売上増加となった。
一方、企業向けルータ市場は、売上額・出荷台数のいずれにおいても減少が続いた。IDCはこの要因として、企業のネットワーク更改サイクルが下降局面に入っていたことや、国内の経済状況の悪化を挙げている。企業向けルータ市場でもシスコシステムズが首位を確保し、SOHOルータ市場でトップシェアのヤマハが続いた。
IDC Japanのコミュニケーションズ マーケットアナリスト、草野賢一氏は今後の企業向けルータ市場について、「景気回復期には企業のIT投資の復調だけではなく、企業ネットワークのリプレースを促進する要因が重なり、ルータ需要が強く喚起される可能性がある」と分析。モバイルネットワークの安定利用を可能にする技術開発や、高処理能力ルータの活用方法の蓄積など「景気回復期に向けた機能開発を推進すべき」とコメントしている。
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