クラウドコンピューティングは、ソフトウェアやハードウェア、データベース、サーバなどの各種リソースをインターネット経由で提供するサービス全般を指す。クラウドコンピューティングの目的は、必要なときに必要な分だけリソースを利用してシステムを構築可能にすることにある。（続きはページの末尾にあります）
クラウド活用が進む今も、オンプレミスでサーバを運用し続けている企業は多い。移行をためらう理由には、人材難やコスト不足だけでなく、日本企業特有の事情もあるという。それらを解決すべく挑戦を続ける、あるベンダーの取り組みとは？
政府のクラウド推進に呼応し、教育現場でも国産クラウドの導入が進む。全国4500校以上が採用する校務支援サービスを支えるインフラと、その選定理由に迫る。
さくらインターネットが提供するクラウドサービス「さくらのクラウド」。多様なクラウドサービスの中から同サービスを選んだユーザーが、そのメリットを語った。
加速する企業のプライベートクラウド構築。しかし、その採用をためらう企業が多いことも事実だ。そんな中、クラウドに対するジレンマを解消できる新しいサービスが市場に登場した。
長年連れ添ったIBM i を刷新する際、真っ先に浮かぶERP移行は本当に唯一の解なのか。高額な投資、長期化するプロジェクト、現場の反発などの壁に直面する企業に、元カシオ計算機CIOが自社資産を生かすモダナイゼーションの現実解を語る。
「IBM i 」のユーザー企業に今、クラウドの波が来ている。基幹システムを動かす安定性に対する評価が広がり、DXやコストの観点からも採用が進む。なぜなのか。その理由に迫る。
5G、Data Driven、生成AIを中心としたサテライトグロース戦略を展開するKDDIは、共通インフラデータ基盤で、通信の安定稼働や品質改善による顧客満足度向上につなげている。同基盤には何が求められ、どう実現したのか。
企業のクラウド利用が当たり前となった今でも、既存システムのクラウド化にはまだ課題が多く残っている。特に業務で使用しているミッションクリティカルなシステムの移行では、どうすれば課題を解決し、クラウド化を実現できるのだろうか。
既存システムのクラウド化を考えるとき、どのような基準でクラウドサービスを選ぶべきなのだろうか。クラウドごとの機能や特徴に大きな差がなくなった今、シェアだけではないクラウド選定の新基準を考える。
2017年10月、日本オラクルのユーザー参加型イベントで、「Oracle Cloud」の知られざる魅力が紹介された。イベントダイジェストと受講者の率直な感想を紹介する。
工場やプラントなどのエッジ領域で使われる制御技術のIT化が進み、ITとデータを活用して高度な制御を実現する企業が増えてきた。それに伴い、IT環境とOT環境の統合運用管理に関する課題が浮上している。どう解決すればよいのだろうか。
Windows Server 2008のサポート終了が迫り、Azure化を検討する企業は多い。しかし、クラウド移行の課題は際限なく湧き上がる。効率的なAzure化を実現する方法とは？
ファイルサーバのクラウド移行が注目されている。だが、クラウドストレージを直接使用することは、性能やセキュリティに不安が残る。クラウドとオンプレミスの両方のメリットを生かしたファイルサーバの実現とは？
一般企業が独自の生成AI活用に挑戦しやすい環境が整い始めたが、問題となるのはAIインフラの要となるGPUだ。大規模に導入するとなると、調達費用はもちろん、データセンターも厳選する必要がある。ハードルを下げる方法はないものか。
AIやディープラーニングの広がりにより、GPUコンピューティングの需要が高まっている。一方で、「コスト」や「運用・保守」の課題が浮上してきた。GPU活用における課題を解決し、AIをビジネスで生かすにはどうすればよいのか。
BroadcomによるVMware買収とサブスクリプション形式への完全移行は、一部企業の反発を招いた。これに対してBroadcomはVMware Cloud Foundation（VCF）の大幅刷新を発表した。企業の信頼を取り戻す一手となるのか。
Broadcomは2025年6月に「VMware Cloud Foundation 9.0」の一般提供を開始した。本バージョンで強化されたポイントと、既存のユーザー企業への影響とは。
クラウドコストの管理を「Excel」シートに依存している企業は多い。だが、担当者の異動の際、十分な引き継ぎがなければ、その内容を誰も把握できなくなる可能性がある。このような従来の管理方法を根本的に変えるにはどうすればよいのか。
VMware買収後の製品提供方針の変更を受け、仮想化インフラの移行先の一つとして選ばれているのがNutanixだ。移行の動向や今後のITインフラの在り方について、同社の事業戦略を基にまとめる。
生成AIが急速に普及する一方、企業のクラウド活用コストは増大し続けている。加えて、クラウドサービスの管理の複雑さや、使いこなすためのスキル不足も問題視されている。このような課題に対し、ユニークで実効的な解決策があるという。
BroadcomによるVMware買収による市場の混乱は、競合の仮想化ベンダーにとってはチャンスだ。どのようなベンダーが市場に参入し、どのような戦略を描いているのか。
SAPは、オンプレミスインフラで自社製品を利用しているユーザーに向けて、クラウド移行支援プログラムを開始した。どのような支援を提供するのか。その狙いとは何か。
BroadcomによるVMware買収後、永続ライセンス廃止に伴い、一部ユーザー企業はサードパーティーベンダーにサポートを求めている。サードパーティーベンダーは信用できるのか。
クラウドコンピューティングに関する専門知識を示す手段として、認定資格の取得がある。変化が激しいクラウド分野において、どのように認定資格と向き合えばよいのか。取得を目指すべき認定資格とは。
大和証券グループのシンクタンクである大和総研は、コンテナやマイクロサービスといったクラウドネイティブ技術を活用し、勘定系基幹システムのモダナイズを推進、本番稼働させている。具体的にどう取り組んでいるのか。
クラウドコンピューティングは、プライベートクラウドとパブリッククラウドに分けることができる。プライベートクラウドはインターネットを経由して、そのユーザー専用のサーバやネットワークのリソースを提供することを指す。パブリッククラウドはインターネットを経由して、さまざまなユーザーが共有するインフラを使ってクラウドサービスを提供することを指す。
クラウドコンピューティングは、ユーザーのクライアント端末から遠隔地にある物理サーバやデータベース、アプリケーションへの接続を、インターネット経由で可能にする。
クラウドコンピューティングは、仮想化技術とインフラ管理の自動化技術に依存している。仮想化によって、物理サーバやデータベースをユーザーが必要に応じて利用できるリソースとして抽象化し、クラウドサービスとして提供できるようになる。インフラ管理の自動化技術によって、クラウドベンダーは大規模なデータセンターの運営ができるようになる。
クラウドサービスは、主にIaaS（Infrastructure as a Service）とPaaS（Platform as a Service）、SaaS（Software as a Service）の3種類に分類できる。
IaaSは、仮想サーバ（VM）やストレージなど、アプリケーションのインフラを提供するクラウドサービスを指す。ユーザーは利用料金を支払うことで、一定のスペックのVMやストレージを必要に応じて起動したり、停止したりできる。ユーザーは遠隔地にあるデータセンターのような感覚でサービスを利用する。
IaaSベンダーはユーザーのさまざまな需要に応じるために、VMの種類を複数用意している。これらのVMは、種類によってCPUの性能やGPUの搭載の有無、メモリ容量などが異なる。代表的なIaaSベンダーとして、Amazon Web Services（AWS）やMicrosoft、Googleなどが挙げられる。
PaaSは、ミドルウェアやアプリケーション開発ツールとして提供されるクラウドサービスを指す。ユーザーはインターネット経由でこれらのツールを利用し、アプリケーションを開発したり運用したりできる。大抵のPaaSベンダーは、開発したアプリケーションのホスティングサービスも提供する。主なPaaSとして、Salesforceのアプリケーション開発ツール群「Lightning Platform」やAWSのアプリケーション管理・デプロイツール「AWS Elastic Beanstalk」、Googleのアプリケーション開発・実行ツール「App Engine」などがある。
SaaSは、ソフトウェアをサービスとして提供するクラウドサービスを指す。ユーザーは、インターネットが使えるPCやモバイル端末を通して、どこからでもSaaSを利用できる。主なSaaSには、Microsoftの「Microsoft 365」やGoogleの「Google Workspace」といったクラウドオフィススイートが挙げられる。
プライベートクラウドは、クラウドベンダーやユーザー企業が構築したクラウドインフラのリソースを、特定の組織が占有する利用形態だ。プライベートクラウドはクラウドサービスの利便性と、オンプレミスインフラのセキュリティの堅固さや制御しやすさを両立させる。プライベートクラウドを構築するための技術を提供する代表的なベンダーとして、VMwareやRed Hatなどがある。
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