「AWS」丸分かり 比較、事例、解説記事を紹介

ユーザー企業のIT担当者を対象に、IT製品/サービスの導入・購買に役立つ情報を提供する無料の会員制メディア「TechTargetジャパン」。このコンテンツでは、AWSに関する事例、比較、解説の記事を紹介します。製品/サービス選定の参考にご覧ください(リンク先のページはPR記事を含みます)。

Amazon Web Services(AWS)とは

 「Amazon Web Services」(AWS)は仮想マシン(VM)やデータベース、ネットワークなどのクラウドサービス群だ。AWSの主な競合サービスにはMicrosoftの「Microsoft Azure」とGoogleの「Google Cloud Platform」、IBMの「IBM Cloud」などがある。(続きはページの末尾にあります)

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AWS関連の比較

なぜ開発者はローカルLLMに向かうのか APIコストの呪縛を解く「Gemma 4」

Googleは、スマートフォンや小型デバイス上で動作可能なオープンモデル「Gemma 4」を公開した。Google DeepMindのAI開発者エクスペリエンス担当リーダーが、その特徴や使い方を紹介する。

(2026/5/12)

AI開発でPostgreSQLが定番になった”切実な”理由

Microsoftによると、生成AI時代のデータ基盤としてPostgreSQLの重要性が高まっており、OpenAIなど大規模サービスでも採用が進んでいるという。その理由は。

(2026/5/8)

「OpenClaw使っていいですか?」と聞かれた情シスが真っ先に考えるべきこと

GitHubで史上最速の勢いを見せるAIエージェント基盤「OpenClaw」。LLMが自らコードを書き、システムを操作する「実行レイヤー」の登場は、従来のデータ保護の概念を根本から覆す。情シスは「誰がデータを見るか」ではなく「AIがどう判断し動くか」という未知の壁にどう立ち向かうべきか。

(2026/4/28)

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AWS関連の事例

パルシステムが約50システムを内製でクラウド移行、その方法は?

パルシステム連合会は、宅配サービス基盤など約50システムをOracle Exadata Database Serviceへ内製で移行した。内製化のメリットや、得られた具体的な成果は。

(2026/4/15)

止められない「Oracle DB」を安全にクラウド移行 日立が支援サービスを強化

オンプレミスOracle DBのクラウド移行は、セキュリティや料金の懸念が壁となる。日立は2026年3月、基幹データの安全なAI活用を実現しつつ、移行の費用削減と期間短縮を掲げる支援サービスの強化を発表した。

(2026/4/6)

VMwareサーバのAWS移行準備を10倍高速化 AIエージェントで何をした?

5000台超のVMwareサーバを抱える企業が、システムのAWS移行に向けAIを活用して準備工程を10倍高速化した。AIを使って具体的に何をしたのか。

(2026/1/27)

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AWS関連の製品解説

“3年契約でAWS割引”実は無駄に? 調査が明かすクラウドコストの真実

Amazon Web Services(AWS)のコンピューティングサービスの利用パターンに関する調査からは、割引プランの適切な利用など、クラウドサービスにおけるコスト管理の難しさが浮き彫りになった。その実態とは。

(2025/9/29)

なぜAWSストレージのうち「Amazon EBS」だけで“異常な浪費”が発生する?

AWSのブロックストレージ「Amazon EBS」について、スタートアップDatafyは過剰な容量確保が原因でユーザーに無駄なコスト負担を強いていると指摘する。コスト増の原因と対策とは。

(2025/7/16)

AWSによる「VMware Cloud on AWS」販売終了後の救世主? 「Amazon EVS」とは

VMware Cloud on AWSを利用していたユーザー企業はBroadcomの方針転換を受けて、従来通りにサービスを購入できなくなる恐れがある。今後はどのような選択が可能なのか。

(2025/1/14)

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AWS関連の技術解説

GitHub運用の“設定ばらつき”を修正 Microsoftが開発基盤監査ツール「ghqr」を提供開始

GitHub運用の設定漏れや権限不備を自動診断する新ツール「GitHub Quick Review」が登場した。何を可視化できるのか。

(2026/4/28)

320日を数週間に VMware移行の「無理ゲー」をAWSが攻略した方法

VMware製品で構築したシステムをクラウドサービスに移行する上では、膨大な設定変更や動作テストといった負担が発生する。「Amazon EVS」は、これらの障壁をどう排除し、安全かつ確実な移行を実現するのか。

(2026/4/16)

AWS「EC2 Instance Connect」のエラーはなぜ起こる? 主な原因と対処法

AWSの仮想マシンサービス「Amazon EC2」に安全に接続するためのサービス「EC2 Instance Connect」でエラーが発生する場合がある。何が問題でどのように対処すればよいのか。

(2024/6/3)

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AWS関連の運用&Tips

NikeやeBayが陥った「OpenTelemetry」の穴 監視インフラ運用の“泥臭い実態”

システム監視を効率化する「OpenTelemetry」において、データを集めるための設定を開発チームに委ねると、想定外の作業負担が発生し得る。NikeやeBayは、手作業が招く社内展開の壁をどう打ち破ったのか。

(2026/5/13)

激安「スポットインスタンス」全面導入の代償 痛みから学んだ3つの教訓

格安でクラウドインフラを利用できる「スポットインスタンス」は、ベンダーの都合で突然サーバが停止するリスクがある。大規模システムをスポットインスタンスだけで構築したエンジニアが経験した「痛み」とは。

(2026/5/7)

AWSアカウント作成で陥る「予期せぬ課金」「セキュリティミス」を回避する方法

クラウド学習の第一歩であるAWSアカウント作成でつまずく初心者が後を絶たない。セキュリティ設定の見落としや課金トラブルを避け、安全にAWSの世界に踏み出すための実践的な手順を解説する。

(2025/9/19)

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AWS関連の用語解説

IAMマネージドサービスの可能性と選び方

IAMマネージドサービスの選択に当たっては、確認すべき項目が多数ある。自社に最適なサービスをどう選べばいいのか。検討項目や推奨事項を紹介する。

(2020/10/29)

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「Amazon SQS」から始まったAWSの歴史

 Amazon.comは2004年、分散型メッセージキューイングサービス「Amazon Simple Queue Service」(Amazon SQS)を初の開発者向けサービスとして提供開始した。2006年に、ストレージサービス「Amazon Simple Storage Service」(Amazon S3)と仮想マシンサービス「Amazon Elastic Compute Cloud」(Amazon EC2)、Amazon SQSの3つのサービスを含むクラウドサービス群として、AWSを再編成した。

 その後、低コストかつ高い可用性と拡張性を備えるインフラの構築を支援するクラウドサービスが、AWSに加わってきた。Amazon.com子会社のAWS社は現在クラウドサービス事業に専念しており、世界各地にリージョン(データセンター)を設置している。リージョンは日本や米国、オーストラリア、欧州、ブラジルなどにある。

AWS無料利用枠でトライアルが可能

 AWSサービスは1時間単位または秒単位の従量課金制を採用している。各AWSサービスの利用を予約したり、1年または3年の定期利用契約を締結したりすることで、利用料金の割引が受けられる。

 コストが導入の障壁になっている場合、「AWS Free Tier」(AWS無料利用枠)で各AWSサービスを試すことができる。AWS無料利用枠には、

特定のAWSサービスを使い始めてから一定期間無料になる「Free Trials」(無料トライアル)

AWSに登録した日から12カ月間、特定のAWSサービスが無料のプラン「12 months free」(12カ月間無料)

期間無制限で特定のAWSサービスが無料のプラン「Always free」(常に無料)

の3種類がある。

AWSが実践しているセキュアなクラウドサービス構築の秘密

 「Amazon Web Services」(AWS)のイノベーションと新製品開発のペースは、同社最大級の差別化要因としてアナリストが引き合いに出すことがある。同社は製品開発のプロセスを逆にたどることによってこれを実現している。同社のチームは最初に、“このサービスで何ができるか”を分かりやすく具体的に説明する1ページのプレスリリースを作成する。

 この1ページの文書は、セキュリティに重点を置いたFAQ集と照らし合わせながら作成しなければならない。その目的は、データやプライバシーの保護方法についてユーザーが抱く可能性がある疑問を想定し、前もって対処することにある。これによってAWSユーザーのためのセキュリティが製品の設計段階で「最初の文書」から、確実に盛り込まれる。

「ピザ2枚のチーム」のルール

 このプレスリリース作成に当たるチームの規模と構成は、Amazon.comの元CEOのジェフ・ベゾス氏が考案した「2枚のピザ」というチームルールのコンセプトが指針になる。この専属チームのメンバーは同じ部署の人員である必要はない。チャンスや課題に対応するために全社から集められる。だがこれに関わる人数は、2枚の特大アメリカンピザを分け合える数でなければならない。

 このアイデアは開発チームが規模に過度に縛られる事態を防ぐ。常に決められた数の人員を保つことに固執すると、イノベーションとは完全に相反する姿勢につながりかねない。

 2枚のピザルールは、チームが大きくなり過ぎて制御できなくなる事態も防ぐ。大きくなり過ぎるとサブチームができてしまい、メンバー同士のコミュニケーションがうまくいかなくなるリスクが生じる。