医療や金融、行政など、特定の業界やビジネスモデルでの利用に特化したクラウドサービスを「バーティカルクラウド」（特定業界向けクラウド）と呼ぶ。（続きはページの末尾にあります）
Tiger Technologyは医療機器メーカーと連携し、医用画像の共有と長期保管にまつわる課題の解決に取り組んでいる。Tiger Bridgeは病理診断科でどのように役立つのか。
クラウドサービスを利用するあらゆる組織は、セキュリティをクラウドベンダー任せにしてはならない。セキュリティ対策を負担と捉えず、システムの品質を高める取り組みと捉えるために考えるべきことは。
サイバー攻撃の脅威にさらされている医療機関が、なぜクラウドサービスの導入を検討すべきなのか。調査結果を基に考察する。
クラウドサービスは医療機関にさまざまなメリットをもたらすが、考慮すべき課題もある。医療機関がクラウドサービスへのシステム移行時に陥りやすい3つの課題を解説する。
医療業界の間で、これまでは消極的だったクラウド活用の機運が高まりつつある。データ保護やコスト削減、災害対策などの面で、オンプレミスでは得にくいメリットがあるからだ。それは何なのか。
医療業界で普及が進むクラウド技術のうち、地域連携ネットワークやクラウド診療予約システム、Web問診システム、オンライン診療システムの活用状況について解説します。
厚生労働省が推進してきた医療ITに関する政策は、2010年の医療クラウド利用解禁が大きなターニングポイントだった。現在に至るまでの政策の狙いを読み解きながら、医療クラウドサービスの情勢を解説する。
「iOS 11.3」に搭載する機能の1つとして、Appleはヘルスケアアプリを刷新する予定だ。これによって米国のiPhoneユーザーは自分の健康記録にアクセスできるようになる。他の企業もこの流れに追随する可能性がある。
少子高齢化の時代、従業員の健康管理は企業の重要課題といえよう。チャットbotやウェアラブルデバイス、DNA検査キットなど、テクノロジー主導の健康増進プログラムについて、次に来そうなトレンドを紹介する。
「Apple Watch」や「Fitbit」など、ヘルスケア目的で利用するウェアラブルデバイスからのデータは、臨床現場では価値がないと専門家は言う。ただし、医療専用のウェアラブルデバイスは確かに進化している。
医療機関が身代金要求型マルウェア「ランサムウェア」の被害を受けた場合、システムの停止は患者の生命に直結する。病院は「ランサムウェアには身代金を支払わない」という理想論が通用しない局面を想定して、対策する必要がある。
クラウドとタブレットの普及によって、医療現場のIT活用が浸透しつつあります。診療報酬による評価やさまざまな規制緩和は、このムーブメントに対してどのような効果をもたらすのでしょうか。
医療業界における2016年のITトレンドは、サイバーセキュリティとブロックチェーンに多くの注目が集まった。医療機関のIT管理者は2017年も引き続きこの2つのトレンドから目を離すことはできないだろう。
AppleとPepsiCoでCEOを歴任したジョン・スカリー氏は、クラウド技術を活用してスペシャリティドラッグ（専門医薬品）の価格を抑え、医薬品の流通とビジネスサイクルを最適化することを目指しているという。
Appleの元CEOジョン・スカリー氏は、クラウドベースの薬剤共同管理システムを携えて医療ITに参入した。これの導入によって、どのようなメリットが生まれるのだろうか。
製薬企業を中心として、「リアルワールドデータ」（RWD）の活用に注目が集まっている。該当するのはどのようなデータなのか。RWDをはじめとするビッグデータを活用するために必要な技術とは何だろうか。
薬事法改正により、単体プログラムだけで「医療機器」と認められるようになった。2016年4月1日に「医療機器プログラム」として保険適用を開始した第1号のアプリが「Join」だ。誕生の道のりを開発者に聞いた。
2015年7月15日から17日までの3日間、東京ビッグサイトで「国際モダンホスピタルショウ2015」が開催された。本稿では、ウェアラブル端末に関する出展ブースの内容を紹介する。
医療・ヘルスケア業界のITベンチャー支援プロジェクト、インフルエンザ感染の危険性を知らせる「室内環境見守りサービス」の提供など、医療IT関連の最新トピックを紹介します。
阪神・淡路大震災での教訓を踏まえて結成された「DMAT（災害派遣医療チーム）」。DMATの災害救急医療活動を支えるIT基盤の最新動向とは？
大抵の組織は、汎用（はんよう）のクラウドサービスでシステムを構築できる。しかし法規則や業務プロセスなどにおいて、システムの構築や管理のために特殊な要件を満たす必要がある業界も存在する。クラウドベンダーはバーティカルクラウドを通して、特殊なシステム要件を満たさなければならないユーザー組織のニーズに応える。
例えば米国の医療機関や医療サービス企業は、「医療保険の相互運用性と説明責任に関する法令」（HIPAA）に従って、データのプライバシーを確保する必要がある。そのため医療業界に属する組織は、HIPAA準拠のクラウドサービスや、電子カルテ（EMR：電子医療記録）といった業界専用のアプリケーションを提供するクラウドベンダーを選択している。
バーティカルクラウドのニーズがある業界の例として、以下の業界が挙げられる。
クラウドサービスは、インフラの拡張性を高めたり、オンデマンドでの利用を実現したりするなどのメリットをもたらす。従量制課金で利用できるため、オンプレミスのソフトウェアやハードウェアへの初期投資を減らしやすい。バーティカルクラウドはこうしたクラウドサービスのメリットを提供すると同時に、特定の業界ならではのニーズを満たす。
ターゲットとなる顧客層を1つの業界に絞ったクラウドサービスが、バーティカルクラウドだ。ユーザー組織固有の事情に沿った、きめ細かいサポートサービスを提供するバーティカルクラウドベンダーは少なくない。
バーティカルクラウドの課題として、料金競争が起きづらい点が挙げられる。汎用のクラウドサービスと比較して、競合サービスが少ない傾向があるからだ。
Amazon Web Services（AWS）は政府機関向けのバーティカルクラウドとして「AWS GovCloud」を用意する。AWS GovCloudは、特別に分離したリージョン（地域データセンター群）を提供。機微なデータを扱い、厳しい規制が課せられる政府機関のアプリケーションで利用しやすくした。他にはOracleの製造業向けデータ分析サービス「Oracle Fusion Cloud Manufacturing」などがある。
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