少子高齢化の時代、従業員の健康管理は企業の重要課題といえよう。チャットbotやウェアラブルデバイス、DNA検査キットなど、テクノロジー主導の健康増進プログラムについて、次に来そうなトレンドを紹介する。
企業主導の健康増進プログラムの主なトレンドはテクノロジーがけん引しており、中には少々斬新なものもある。2018年以降、企業はルームセンサーやチャットbotなどの新しいテクノロジーを導入するようになると予測する専門家もいる。導入の目的は、従業員の健康、雇用、生産性、忠誠心を維持することだ。
本稿では、近い将来、企業が実施するとみられるテクノロジー主導の健康増進プログラムのトレンドを7つ紹介する。
企業が実施する健康増進プログラムのトレンドという観点では、その範囲の拡大が主なテーマになっている。
SAPで福利厚生プログラム「North America Total Rewards」の責任者を務めるジェイソン・ラッセル氏は、次のように語っている。「長期的に見ると、運動量を記録するウェアラブルデバイスを従業員に配布するだけでは十分とはいえない。SAPが実施する歩数追跡プログラムへの参加率は2016年にピークを迎えており、当時は米国従業員の3分の1が参加していた。だが、現在は約4分の1に減少している」
2018年には、より多くの企業が健康増進プログラムを重視して刷新し、より総合的なプログラムへと拡張することが予想される――というのがラッセル氏の見解だ。例えば最近SAPは、モバイルコーチングアプリ「Kurbo」を使用して従業員に健康と食生活に関するアプリベースのコーチングサービスの提供を開始している。また、がんと診断された従業員には、最善の治療法を特定する分子医学とビッグデータを使用したプログラムを提供している。
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