「ゲーミフィケーション」の手法は、アイデア次第でさまざまなビジネスシーンに応用できる。調査会社Gartnerと、医薬品企業BioNTechのゲーミフィケーション活用事例を紹介する。
ゲーム以外の活動にゲームの仕組みを利用する「ゲーミフィケーション」を取り入れたアプリケーションを企業が社内開発する場合、自社のシステムと連携できるようにしようと考えることが一般的だ。Biz-Effective（Centricalの名称で事業展開）、BI WORLDWIDE、Zohoといったビジネスインテリジェンス（BI）ツールベンダーが提供する製品が主な選択肢になる。
調査会社Gartnerのアナリストであるブライアン・バーク氏によると、同社はゲーミフィケーションを取り入れたツールを使用して、従業員がフィッシング（なりすましによる詐欺）メールをクリックしないようにしている。メールを受信して、それをフィッシングメールだと見抜いた従業員を評価する。もし見抜けなければ、同社がその従業員に「追加トレーニングが必要」というフラグを立てる。
コンサルティング会社Engaginglabの創業者でCEOのローマン・ラクウィッツ氏は、医薬品企業BioNTechのケースを例に挙げる。BioNTechは営業チームのメンバーが退職した理由を調べ、「他社と比べて賃金に魅力がないことが理由ではない」と突き止めた。営業メンバーが退職する理由は主に「自分が進歩していないと感じたこと」だったという。そこで同社はゲーミフィケーションアプリケーションを通じて、仕事を通じて習得した新しいスキルを具体的に可視化し、従業員に示した。
ゲーミフィケーションの活用事例は他にもある。バーク氏は自著『Gamify: How Gamification Motivates People to do Extraordinary Things』の中で、スポーツ用品メーカーのNike、オンライン学習サービスを提供するKhan Academyなどの事例を紹介している。Nikeはバッジやトロフィーの仕組みを使ってランナーの進歩を可視化し、ゲーミフィケーションアプリケーションを通じて自社のブランドを宣伝している。Khan Academyはスキル開発の進展を表す「ナレッジマップ」を提供している。
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