英国のある大学がサポート窓口にAIチャットbotを導入した。その施策について同校のCIOは、「これは画期的な施策だ」と語る。その理由は。
顔認証決済システムを導入した海陽中等教育学校の事例、北海道豊富町のAIデジタル教材活用事例など、教育IT関連の主要なニュースを紹介する。
2020年11月に米国の公立学校区であるBPCSがランサムウェア攻撃を受け、システムがダウンした。連休直前に判明したこの被害を受け、BPCSは何をしたのか。
ペンシルベニア州立大学がERPパッケージ「SAP S/4HANA」の導入により基幹システムを刷新したのは、新型コロナウイルス感染症の流行のさなかだった。同校はどのような課題に直面し、どう対処したのか。
4万人以上の教職員を抱えるペンシルベニア州立大学は、基幹システムを手組みからERPパッケージ「SAP S/4HANA」に刷新した。なぜSAP S/4HANAを選んだのか。
流行の拡大を防ぐため、新型コロナウイルス感染症対策として大学の学生は自宅待機を要求された。対面でコミュニケーションが取れない状況で学生の状態を把握するためにはさまざまな課題がある。
少子高齢化で若い年代が減少する中、いかにして出願者を増やすべきか。サイバー大学を運営するサイバーユニバーシティは、この難題にCRMとWeb広告の組み合わせで挑もうとしている。
学生情報を“カルテ”のように一元管理できる学生ポータルを構築したデジタルハリウッド大学。その基盤として教育機関向けパッケージではなく、企業向けクラウドサービスを選んだという。それはなぜなのか。
佐賀県で発生した17歳の少年による教育情報システムへの不正アクセス事件。生徒の成績などの情報漏えいを招いたこの事件は、教育機関のIT活用にどのような影響を与えるのか。
市内の全小学校に対して2000台のタブレットを導入した堺市教育委員会。教員が日常的にITを活用できる環境を構築し、授業支援と校務支援を連係させた新たなシステムを構築した。その中身を探る。
教職員全員に1人1台のiPadを配備した桜丘中学・高等学校では、職員自ら開発したアプリケーションを現場の課題解決に生かしている。その実態とは？
大阪市教育委員会が導入したプライベートクラウドによる校務支援サービスは、教員1人当たりが校務に費やす時間を年168時間も削減した。その中身とは？
京都大学が「WiMAX 2+」を使って学内のネットワークに接続できるようにした事例から、「iPad mini」を生徒に無料配布する旭川藤女子高等学校の取り組みまで、注目の教育IT関連ニュースをお届けします。
米国を中心に、マーケティングを大学の課題解決に生かそうという「大学マーケティング」が広がりつつある。大学マーケティングに注目すべき理由や実現のためのシステムを整理する。
古河市立古河第五小学校は、現在では1人1台のタブレット活用を進める“IT先進校”の1つだが、一足飛びにこうした環境が実現できたわけではない。同校の元校長である平井 聡一郎氏に活用の実態を聞いた。
経営学者でありながら、eラーニングの黎明期から教育ITの分野に携わってきた玉川大学の小酒井 正和准教授。経営学の視点も取り入れた独自の目線で、教育現場におけるIT活用の秘訣を語る。
全県立高校へのBYOD採用が注目を集める佐賀県だが、同県が取り組む教育IT化の取り組みは多岐にわたる。佐賀県教育庁の福田孝義氏の話から、その実態を探る。
教育委員会主導の下、県立高校75校すべてに中小規模向けグループウェア「サイボウズ Office 7」を導入。校務の情報化推進を目指す。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
