買掛金（AP）、売掛金（AR）、総勘定元帳（GL）を中心に、「Oracle NetSuite Financials First」をはじめとした企業向け会計ソフトウェア6製品を詳しく調査して比較した。
会計ソフトウェアには得意分野がある。こうした製品は財務管理スイートとも呼ばれ、中小企業からグローバル規模の大企業まで多様なニーズに対応する。
様々な方法が指摘されるIFRS導入。しかし、その方法が自社に合うかはなかなかわからない。無理、無駄のないスピーディな方法を解説する。今回はインパクト分析の手順を説明する（清文社刊：『本当に使える IFRS適用ガイド』第4章からの抜粋記事です）。
IFRSへの移行では、比較のために過去の財務諸表をIFRSベースで開示することが求められる。手間は掛かるが、この作業をIFRS開示本番のためのトライアルと位置付けることも可能だ。
ビッグデータはマーケティング部門だけの言葉ではない。キャッシュを扱う財務経理部門にとっても有効活用が可能だ。特に有用なデータを探し出すデータアナリティクスはぜひマスターしたい。基本を説明する。
IFRSプロジェクトでは要件定義を経て最終的に既存システムの改修やリプレースにつながる。自社に最適な形でシステム対応を進めるには、会計、業務へのインパクト、IFRS特有の課題についての理解が不可欠だ。
新規事業立ち上げには従来、膨大な初期ITシステム投資が必要だった。結果、キャッシュフローが悪化し、頭を抱える企業も多い。本稿では、課題解決の“秘策”を紹介する。
経理部門が月次決算報告書を苦労して作っても、経営会議で社長がさっと目を通すだけで終わってはもったいない。「読み飛ばされない報告書」を効率よく作るコツとは？
帳票電子化により、帳票運用と業務はどう変わるのか？ 大手飲料販売会社の導入事例をカギに、帳票電子化の生産性向上効果を考える。
スキャナー保存制度の要件がさらに緩和され、2016年9月30日以降の申請分からは領収書のスマホ撮影が可能になる。この他、法律の改正点と実務運用で気を付けるべきポイントを解説する。
IFRSを任意適用するための要件の緩和を金融庁が決定。8月にも4000社が任意適用可能になる。IFRSを修正した「日本版IFRS」も2015年3月期決算から適用可能になる見込みだ。
IFRSを任意適用するための要件の緩和を金融庁が提案。より多くの企業がIFRSを適用できることになりそうだ。合わせてIFRSを修正した「J-IFRS」や単体開示の簡素化も打ち出された。
多くの大企業が会計システムを複数利用している。だが、そのせいでデータの可視化ができていない可能性もある。本稿では、複数の会計システムをどのようにして統合すべきかを説明する。
企業の財務データが書かれている財務諸表を使えば企業のさまざまな姿を分析できる。本連載では競合分析、転職など用途別に財務諸表の分析方法を解説する。第2回は財務分析の実際について。
「日本版IFRS」の作成が進む中、IFRS任意適用の動きが広がっている。IFRS適用はIFRSベースの決算を公表して終わりではない。より重要なのは適用後のフォロー体制だ。モニタリングや教育体制について解説する。
企業の財務データが書かれている財務諸表を使えば企業のさまざまな姿を分析できる。本連載では競合分析、転職など用途別に財務諸表の分析方法を解説する。第1回は財務諸表の基礎知識について。
IFRSを任意起用する企業を増やすための方針を金融庁がまとめた。従来の要件を大幅に緩和したり、日本企業が適用しやすいようIFRSを修正するのが柱だ。
変化の激しい経理、会計分野では常に新しい情報の勉強が必要。新連載では上司から「これ、どうなっているの？」と聞かれた際の回答や情報の探し方を紹介する。
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