近年、中堅・中小企業から大企業に至るまで、アプリケーションの実行やデータの保存といったITタスク実行のためにクラウドサービスに目が向けられてきた。時間の経過とともに、企業はクラウドサービスに預けた資産の一部または全てをクラウドサービスから外す選択をする可能性がある。例としてパブリッククラウド（インフラリソース共有型クラウドサービス）内の仮想サーバをシャットダウンし、関連するソフトウェアとデータをオンプレミスのデータセンターまたはコロケーション施設に移動することが挙げられる。これを「オンプレミス回帰」（または「脱クラウド」）と呼ぶ。（続きはページの末尾にあります）
パブリッククラウドからのオンプレミス回帰を計画する企業は、どのような製品を選択すればよいのか。オンプレミスのインフラとパブリッククラウドを使い分ける視点と併せて、IDC Japanのアナリストに聞いた。
「脱クラウド」で考えさせられるのは、結局オンプレミスのインフラとクラウドサービスは何が違うのかという点だ。両者の間で明確に異なる点を考察する。
大手クラウドベンダー3社はオンプレミスハードウェアの提供やサポートを通じてハイブリッドクラウド戦略を推し進めている。まず3社のアプローチの違いとAWSの製品を紹介する。
クラウドサービスからオンプレミスのインフラにシステムを戻す「脱クラウド」。あるワイン醸造所が脱クラウドに踏み切った理由と、オンプレミス回帰に必要なハードウェア選びのポイントを説明する。
AWSで運用していた大規模なストレージシステムをオンプレミスに移行したDropbox。同社はなぜ、クラウドサービスからオンプレミスに回帰する「脱クラウド」の判断をしたのだろうか。
ソネット・メディア・ネットワークスは、広告配信の効果測定などを行う分析環境をAWSで構築した後、オンプレミス環境へ置き換えた。同社にとって、ログデータの活用は事業の生命線である。この分析環境移行の狙いとは。
160TBと大量のデータを抱え、コストや運用管理の面で限界を迎えていた東急建設。そこで同社はクラウドストレージへの移行を検討したが、次は必要な文書を高精度で見つけ出せる「検索性」の担保が課題となった。これを解決した方法とは。
クラウドファーストの時代であってもパブリッククラウドが必ずしも第一の選択肢というわけではない。社内データの本格的な活用を想定し、コストや応答性能、運用の利便性を考えたときにベストな選択肢を考える。
パブリッククラウドは拡張性が高く、利用量が変動する場合はコストを最小限に抑えることが可能だ。だが可用性を高めようとすると、HCIに軍配が上がる場合もある。複数のデータセンターを持つ企業がどのように構成したのか事例を紹介する。
クラウドストレージに移行したデータやアプリケーションをオンプレミスのストレージに戻してしまう「オンプレミス回帰」を選ぶ企業には、さまざまな理由がある。物理的、ビジネス的な観点において、何が足りなかったのか。
オンプレミスのストレージからクラウドストレージに移行しても、思っていたよりもメリットを感じられない場合がある。なぜ「オンプレミス回帰」が起きるのか。最初に検討すべき観点から考える。
クラウドサービスからオンプレミスインフラにシステムを戻す「脱クラウド」を決断した、空港駐車場サービスのPark 'N Fly。同社は一部のシステムをクラウドサービスで稼働させ続けるという。その理由とは。
コスト削減が「脱クラウド」の主な理由ではなくても、脱クラウドによるコストの変化を把握することは重要だ。当然ながら脱クラウドの作業そのものにも、それなりのコストがかかる。どのようなコストが発生するのか。
IT製品・サービスの価格は上昇傾向にあったが、今後はどう推移するのか。調査会社Gartnerの見解を踏まえて、IT製品・サービスの価格の動向と、その背景を探る。
SSDの需要減を背景にしてストレージ市場では2022年後半から価格の下落が顕著になっていた。だが低調なストレージ市場に変化が見られる。SSDやNAND型フラッシュメモリの価格は元に戻ろうとしているのか。
オンプレミスのインフラとクラウドサービスが混在し、企業のシステム運用は複雑になっている。この問題は簡単に解決しない。今後さらに複雑になる可能性もある。それはなぜなのか。
オンプレミス回帰のプロセスでは、クラウドサービスのユーザー企業やシステムインテグレーター（SIer）がクラウドベンダーと協力して、ユーザー企業のアプリケーションとデータを抽出する。この作業にはデータの検索と、クラウドベンダーのインフラにおけるアプリケーションの依存関係マッピングを含む。
パブリッククラウドの場合、オンプレミス回帰はより複雑なプロセスになりがちだ。ユーザー企業はパブリッククラウドからオンプレミスインフラへアプリケーションとデータを移行させる際、クラウドベンダーが事前にスケジュールしたダウンタイム（システム停止）を待たなければならない可能性がある。クラウドベンダーは、他のユーザー企業が運用するアプリケーションの処理速度や応答速度といったパフォーマンスを妨げないように、オンプレミスインフラへの移行ツールの使用を制限しなければならない場合がある。
ユーザー企業がオンプレミス回帰に踏み切る理由は幾つかある。セキュリティの問題、ユーザー企業とクラウドベンダーで責任を分担する「責任共有モデル」への懸念、クラウドサービスのアプリケーションをオンプレミスのアプリケーションおよびデータと連携することの難しさなどだ。
クラウドサービスの投資対効果（ROI）が期待を下回る点も、オンプレミス回帰の決定に影響を与えている。これまでのオンプレミス回帰事例は、コストを気にする企業が、経済的により良い選択として、アプリケーションをオンプレミスの「HCI」（ハイパーコンバージドインフラ）に移動することを選択する可能性があることを示唆している。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
