タブレット利用に伴う課題を洗い出す最善の方法は、タブレットは定着するものと認めた上で、リスク回避に向けたセキュリティポリシーの徹底・強化を図ることだ。
タブレットPCは、利用者（従業員）から見た場合に生産性向上というメリットがある。しかし、その管理とセキュリティの責任を負うIT部門からすれば不安をかき立てる存在でもある。企業の裏口をすり抜けて会社のネットワークに接続される不安は特に大きい。
従業員がWeb接続端末として、あるいは個人的なメモ帳としてタブレットPCを使っている限り、管理職がそれほど心配することはない。しかし心配なのは、不注意でここから悪質なモバイルアプリケーションやコードが入り込み、結果として会社のネットワークに害を及ぼす可能性があることだ。
米AppleのiPadのようなタブレットは、ユーザーがインターネット上のアプリ販売ストアを通じて多種多様なアプリケーションを利用できることが問題になりかねない。こうしたアプリの多くは洗浄され、ウイルスは存在しないとの認識を持っている者もいるだとう。だが、罪のない画像や一見無害なリンクにウイルスや悪質コードが潜んでいることは、最近の動向に示されている。
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サイバー攻撃による被害は、金銭的な損失だけでなく、信用の失墜や業務継続への支障といった経営上のリスクに直結する。このようなリスクへの備えとして有効なのが、「脆弱性診断」だ。脆弱性診断の目的や実践方法について解説する。
昨今、組織のネットワーク外に分散したエンドポイントが、攻撃者にとって格好の標的になっている。このような中でエンドポイント保護の新たな形として期待を寄せられているのがEDRだ。しかし、運用が難しいなどの課題も多い。
サイバー攻撃が激化する中、防御側は限られたリソースで対策することに苦慮している。こうした状況において組織が優先すべきは、エンドポイントと認証情報の保護であり、これらの有効な防御手段として注目されているのが、XDRとITDRだ。
昨今、セキュリティ教育の重要性が高まっている。しかし、効果を正確に測ることが難しく、目標設定や運用に悩むケースも少なくない。本資料では、担当者の負担を軽減しながら、このような問題を解消する方法を紹介する。
情報セキュリティ対策では、従業員の意識を高めるための“教育”が重要となる。しかしセキュリティ教育は、効果の測定が難しく、マンネリ化もしやすいなど課題が多い。効果的なセキュリティ教育を、負荷を抑えて実現するには何が必要か。
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