鳥取大学病院は、平時のシステムが災害発生時に利用できることから、在宅医療支援システムを応用して災害医療支援システムの開発にも着手。在宅医療システムを小型化して充電池や無線LANを装備し、バックパックに搭載可能なシステムを開発した。2007年の鳥取県総合防災訓練では、このシステムと可搬型X線撮影装置と小型超音波検査装置を利用して、救急現場から患者の様子と心拍数などの生体情報、X線検査画像や超音波画像を無線LANと衛星通信、インターネットを経由して病院のサーバに送信。そのデータを後方支援病院でリアルタイムに情報共有するという実験を行っている。

　地域医療連携について、近藤氏は「医療情報ネットワークの国際的な標準となっている『IHE-XDS』を利用した、CTやMRIなどの画像データを含む電子カルテ情報の共有が進んでいる」と語り、地域医療連携における画像データ共有のシステムイメージを紹介した。各医療機関が外部参照用のストレージを設置し、その格納情報をインデックスサーバで管理する「リポジトリ」方式の情報連携だ。医療機関は参照したい画像データの保管先を管理するインデックスサーバに問い合わせ、ユーザー認証が完了すると参照用ストレージから対象データを取り出すことで情報の閲覧が可能になる。

諸外国との医療IT化を取り巻く環境の違い

　近藤氏は、講演の中で日本と欧米諸国における医療情報システムの違いについても言及した。「日本では、病院全体のシステムを単一ベンダーに発注することが多い。一方、海外では各部門システムで異なるベンダーのシステムを導入することが多く、異なるベンダーのシステムでも連携しやすいように標準化されていることが前提」と説明する。

　また、標準化に関しては、JAHIS（保健医療福祉情報システム工業会）標準のデータ交換規約が世界標準に準拠しているというが、実際には日本で現在使用されていない項目を削除しているという現状を指摘した。さらに医療のIT化に関する法令についても、HIPAA法（Health Insurance Portability and Accountability Act：医療保険の相互運用性と説明責任に関する法律）を施行している米国と比べ、日本では各省庁のガイドラインにとどまるなど、医療ITを推進する体制に幾つかの違いがあると語った。

医療ITの将来

　近藤氏は、これからの医療システムは「仮想化技術の普及や情報入力端末の種類が増えたことで、個人のデータやデバイスと連携して共有できる必要がある」と説明する。また、電子カルテのデータベース化や診療のリアルタイム支援、研究や教育なども重要になり、「情報漏えい対策などを考慮したクラウド型システムへの移行が進む」と予測した。

　さらに今後の医療IT化のポイントとして以下の4つを挙げた。

1. 効率化と安全性
2. 電子カルテのデータベース
3. 教育・応用
4. 標準化

　今後の医療提供体制について、近藤氏は「高齢化社会の到来により、在宅医療に大きく転換する」と語り、病院と同様の医療サービスを在宅でも提供できる必要があると説明した（関連記事：2012年は『地域包括ケア元年』　医療・介護連携の今後）。「特に在宅医療では慢性疾患や急変する疾患に対する入院患者と同様のモニタリングが重要。在宅でも入院時と同様のX線撮影や超音波などの検査を推進し、その結果を病院のサーバに送信してオンラインで管理する仕組みが求められる。さらに過疎地で取り組まれている往診医師、訪問看護師との連携もITで支援する必要がある」と説明する。

　近藤氏は「グローバルに標準化された、Bluetoothを搭載した体重計や血圧計などの計測機器の情報をインターネット経由でサーバにリアルタイムに転送し、病院などで参照可能なシステムの利用が進められている」と説明した。その上で「このシステムは、慢性疾患やメタボリック対策などの日常的なケアや高齢者の見守り手段として利用できる」と語った。