東日本大震災の被災地域では、復興に向けた新しい地域医療連携の構築が進められている。その実現にITはどう役立つのか？ 復興を支援する団体が提案した4つのポイントを紹介する。
地域医療福祉情報連携協議会は2月4日、東日本大震災を踏まえた「災害に強靭な医療IT体制構築の4原則」を発表した。同協議会は各地域の医療や福祉、介護、健康における情報連携のよりよい実現形態のため、多くの関係者が情報交換する場として2011年1月に設立された。全国各地の地域医療連携ネットワークの従事者が幹事として参画している。設立当初は一般的な地域医療連携の推進活動を行ってきたが、東日本大震災発生後は被災地の復興に向けた医療提供体制の支援も進めている。
同協議会の会長を務める田中 博氏（東京医科歯科大学大学院 生命情報科学教育部 教授）は「東日本大震災では津波の被害によって医療機関が保有するカルテが流出してしまい、その後の診療活動に大きな影響を及ぼした地域もある。今後はITを利用して災害にも強い医療提供体制を構築する必要がある。もちろん地域によって異なる部分もあるが、基本的なポイントを整理した」と語った。
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地域医療福祉情報連携協議会 会長 田中 博氏
