何事も経験が大事?
一度だまされてみる“フィッシング対策ツール”が登場
従業員がソーシャルエンジニアリング攻撃を見分ける能力を試す、シミュレーション型のフィッシング対策製品が登場した。一度だまされると、2回目のトレーニングでは被害に遭う確率が84%減少したという。
フィッシング攻撃は、セキュリティ担当者にとって長年の悩みの種だった。これに対して、新興のフィッシング対策製品は奇妙なことに、さらなるフィッシングで組織のフィッシング対策を支援することを目指している。
企業のセキュリティ対策における新興兵器として浮上しているフィッシング対策ツールおよびサービスとは、従業員がソーシャルエンジニアリング攻撃を見分ける能力を試す、シミュレーション型のフィッシング対策製品だ。
フィッシング攻撃がユーザーをだまして社外秘情報を開示させたり、標的のシステムにマルウェアを仕込んだりするための常とう手段として使われることは広く知られている。それでもなお、フィッシングはサイバー攻撃を成功させるための最も効果的な手段であり続けてきた。
「フィッシングや、さらにターゲットを絞って高度化したスピアフィッシングは、現代のサイバー犯罪集団が好んで使う手口であり、最先端のハッカーがデータや知的財産を盗み出す目的で使っている」。米調査会社のGartnerでセキュリティ啓発アナリストを務め、現在は金融業界の情報セキュリティ実装を手掛けるペリー・カーペンター氏はそう指摘する。
モバイルコンピューティングや、非従来型のエンタープライズコンピューティングが普及しても、フィッシングを食い止める役にはほとんど立ちそうにない。実際のところ、米EMCのセキュリティ部門、RSAの調査によれば、従業員がモバイル端末でフィッシングにだまされる確率は、PCの3倍だった。
米PhishMeと米Wombat Security Technologiesの2社は、従業員がフィッシングを見抜いて阻止するためのトレーニング製品を開発した。従業員に送信するメッセージはセキュリティチームが選んでカスタマイズする。両社のフィッシング対策ツールはそれに対する従業員の反応をモニターし、どのくらいうまく対応できたかについての報告書をセキュリティ担当者に提供する。組織はこの報告に基づいて問題事例にスポットを当て、さまざまな研修や訓練を通して従業員がどこで失敗したかを学ばせる。従業員の成績に関するデータはグループ化することもでき、セキュリティ担当者はグループや個人に対する研修が必要かどうかを見極めることができる。
年間を通じてテストの内容をさまざまに変え、従業員が会社のセキュリティポリシーに従っているかどうかを継続的にモニターすることもできる。これにより、フィッシングを通じて悪質なソフトウェアが入り込む確率を減らせるだけでなく、デスクトップPC、ノートPC、タブレット、スマートフォンなど、ユーザーが電子メッセージを受信できるあらゆる端末からもたらされるリスクを軽減できる。
初期段階の結果は有望だ。Wombatの調査によると、最初のフィッシング攻撃シミュレーションではFortune 50社の従業員のうち約35%がだまされた。しかしフィッシング対策に重点を絞った対話形式のトレーニングモジュールを修了後、2度目の攻撃でだまされた従業員は6%弱に減った。これで被害に遭う確率は84%減ったことになる。
ただ、そうしたシミュレーション型のフィッシング対策製品やサービスの導入には課題もある。「もし会社がこっそり自分たちをテストしていると知ったら、従業員の信頼が損なわれるかもしれない」とカーペンター氏は言い、会社はその行動の理由を説明して、従業員にそうした対策の必要性を納得してもらう必要があると指摘した。
米セキュリティコンサルタントThe Ogren Groupの主席アナリスト、エリック・オグレン氏も、「こうしたツールを使う最善の方法は、例えば従業員に会社の電子メールシステムの使い方を教えるような、アプリケーションレベルのトレーニングに取り入れることだ」と話す。
だが、1回限りのテストでは一時的な結果しか生まれない。効果を出すためには、会社が繰り返し従業員の行動を試す必要があるとオグレン氏。テストはそれぞれ独自性を持つことから、テストを準備する時間と労力を費やす必要がある。研修の取り組みにも同じことがいえる。結果として企業は、こうしたプログラムに予算を費やして維持していくのは難しいと判断するかもしれない。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
新着ホワイトペーパー PR
-
プレミアムコンテンツ
[アイティメディア株式会社] AI活用を成功に導く「オブジェクトストレージ」 NAS/SANの限界を突破するには -
プレミアムコンテンツ
[アイティメディア株式会社] 「性能ならSSD」「大容量ならHDD」はもう古い? 変わるストレージの常識 -
プレミアムコンテンツ
[アイティメディア株式会社] 「オンプレミス回帰」がまさかの失敗に クラウドをやめずに安くする最適化手法 -
事例
[発注ナビ株式会社] AI活用を成功させる企業とそうでない企業の違いとは? -
製品レビュー
[発注ナビ株式会社] システム開発「はじめの一歩」 押さえておきたい基礎知識と失敗を防ぐ方法
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
SAP移行で1900億円の赤字 「ベンダー任せ」が招くERP崩壊と回避策
-
2
「VMware vCenter」でゼロデイ悪用、PHPも修正――今朝の情シスニュース
-
3
「Copilot利用率99%」デンソー驚異の定着術 3万人を動かした“社長賞”の舞台裏
-
4
「GPT-6.1 Terra」は半額 それでもなぜ企業はAIモデルを選べないのか?
-
5
「nginx」のHTTP/2脆弱性(CVSS 9.2)、パッチ適用までの緊急チェックリスト
-
6
積水化学工業が「SAP S/4HANA Cloud」の“全グループ導入”に踏み切った訳
-
7
AIに長文を入力する際の「コンテキストウィンドウ」の適切な扱い方はどれ?
-
8
“アジャイルの壁”に挑むオリックス生命がIBMの開発管理ツールを選んだ理由
-
9
「Chrome」「Edge」「Firefox」のメモリ使用量はどれだけ違う? 測定してみた
-
10
「Active Directory」復旧で“詰む”企業が続出 ランサムウェアに備える4対策
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
2
SCS評価制度時代の「SASE選定」ガイド
-
3
Microsoft 365 Copilotを安全&効果的に活用するために必要な「2つの準備」
-
4
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
5
パスワード管理だけで十分? 特権アクセスを脅かす暗号鍵の放置リスクとは
-
6
すぐ分かる「AWS WAF」ガイド:特徴・運用課題・メリットを解説
-
7
マンガで解説:情シスの負担を減らす「MDRサービスのインシデント対応」の中身
-
8
「Copilot Cowork」でこう変わる AIエージェント時代の新たな働き方とは
-
9
AI活用で激化する外部・内部リスク、取引先へ波及する脅威から守る対策とは?
-
10
Microsoft 365 Copilotで実際何ができる? 回答の精度を高めるRAGとは?
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー