かつては、WindowsのバージョンアップがPCの買い替え需要を支えてきた。しかし、Windows 10にはPC業界を長期的に成長させる力はなさそうだ。アナリストの悲観的な予想とは?
「Windows 10」のリリースは、(一時的な効果はさておき)PC市場の長期的な傾向を変えるほどの影響はなさそうだと調査会社の米Gartnerは予測する。
同社はこのほど、2015年第2四半期時点のIT支出の予測を発表した。それによると、Windows 10のリリースは2016年の前半まではPCの売上増の原動力となるだろう。ただしその勢いは、PC市場全体が縮小の一途をたどっている現在の流れを変えるほどではなさそうだ。
このリポートの作成責任者ジョン=デイビッド・ラブロック氏が本誌Computer Weeklyのインタビューに応じて語ったところによると、直近の1年半(18カ月)はWindows 10のリリースを見越して、ユーザーがPCリプレースのタイミングを先延ばしにする傾向が見られた。対して2016年のPCの売り上げは、総じて横ばいとなりそうだという。
「言い換えると、2016年は(PC業界にとって)いい年になりそうだ。PCの売上額に関していえば、横ばいは現在の基準では上向きと同義だからだ。ただし全般的には、まとまった台数の新規購入需要が発生する要因は見当たらない。売り上げが増えるとすれば、主に既存PCのリプレースによるものだろう。Windows 10がPC業界の救世主となるというシナリオは、単なる願望に終わるのではないか」と同氏は語る。
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