標的型攻撃対策における“最後の砦”となるのが、社内LAN／WANとインターネットとの間のセキュリティ対策である「出口対策」だ。その具体的な手法を説明する。
2015年6月に発覚した日本年金機構からの個人情報の大量流出事件では、マルウェアに感染した1台の端末から他の端末へ感染が拡大。この段階で個人情報の流出が発生したとされている。このように標的型攻撃の最終目的が、組織が持つ個人情報や特許情報といった重要情報の奪取であることは明らかだ。企業にとって、こうした重要情報の流出を防ぐことが最も重要である。
標的型攻撃のセキュリティ対策をまとめる本連載の4回目では、第1回「“年金機構事件”は対岸の火事ではない 『標的型攻撃対策』を再考する」で取り上げた「多層防御」アプローチにおける「出口対策」に焦点を当てる。具体的には、LANやWANといった社内ネットワークからインターネットへ送信されるトラフィックを制御するための対策を紹介していく。
出口対策として実施できるセキュリティ対策には、大きく2種類のアプローチがある。インターネットとのやりとりを担うルーターやプロキシサーバなどのログを分析することにより、不正な通信をいち早く検知する「パッシブセーフティー型」、ファイアウォールやURLフィルタリング、侵入防御システム（IPS）で取得できる通信先情報などを基に不正な通信をブロックする「アクティブセーフティー型」の2種類だ。それぞれについて、詳しく見ていこう。
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サイバー攻撃による被害は、金銭的な損失だけでなく、信用の失墜や業務継続への支障といった経営上のリスクに直結する。このようなリスクへの備えとして有効なのが、「脆弱性診断」だ。脆弱性診断の目的や実践方法について解説する。
昨今、組織のネットワーク外に分散したエンドポイントが、攻撃者にとって格好の標的になっている。このような中でエンドポイント保護の新たな形として期待を寄せられているのがEDRだ。しかし、運用が難しいなどの課題も多い。
サイバー攻撃が激化する中、防御側は限られたリソースで対策することに苦慮している。こうした状況において組織が優先すべきは、エンドポイントと認証情報の保護であり、これらの有効な防御手段として注目されているのが、XDRとITDRだ。
昨今、セキュリティ教育の重要性が高まっている。しかし、効果を正確に測ることが難しく、目標設定や運用に悩むケースも少なくない。本資料では、担当者の負担を軽減しながら、このような問題を解消する方法を紹介する。
情報セキュリティ対策では、従業員の意識を高めるための“教育”が重要となる。しかしセキュリティ教育は、効果の測定が難しく、マンネリ化もしやすいなど課題が多い。効果的なセキュリティ教育を、負荷を抑えて実現するには何が必要か。
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