2018年05月02日 05時00分 公開
特集/連載

福利厚生としてのヘルスケアサービスに注目集まる、導入企業の狙いは?コスト削減、生産性向上などの難題を解決?(2/2 ページ)

[Shaun Sutner,TechTarget]
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ワークサイトヘルスベンダーの比較

 このガイドが比較しているのは、この市場でのサービス提供年数、最も一般的な顧客規模、推定顧客ベース、年間収益の範囲、公営か民間企業か、治療の提供モデル、最も一般的な契約、新進の契約モデル、サービスを提供する地域などだ。

 調査対象のベンダーが取引する企業の多くは、従業員1000〜5000人の中規模企業だ。上場企業は3社のみ、ほとんどがオンサイト(現地)で診療所を運営し、一部は雇用主の本社から離れた場所にサテライト(遠隔)診療所を開設している。

 契約モデルには、従業員1人当たりの月額費用とサービスと共有リスクに対する月額費用が含まれる。雇用主とベンダーは、費用を共有負担することになる。そのため、ベンダーが適切な医療効果を上げることができれば、雇用主もベンダーも負担するコストが少なくなる。

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