「Office 365」の特徴であるアプリケーションの豊富さは、攻撃経路の多さにもつながる。Office 365のセキュリティ対策で実践すべき、3つの対策について説明する。
Microsoftのクラウドオフィススイート「Office 365」は、多様なアプリケーションで構成されている。主要アプリケーションには「Microsoft SharePoint」や「OneDrive」がある。ドキュメント共有のSharePointは、既に登場から20年近くたつ。オンラインストレージ同期のOneDriveは「Dropbox」などの競合サービスと肩を並べる。この2つだけでも複数の機能があり、同時にセキュリティの課題も多岐にわたる。
「Skype for Business」は、IP電話、チャット、オンライン会議、画面共有といったユニファイドコミュニケーション機能を搭載する。「Yammer」はソーシャルネットワーキングアプリケーションで、Microsoftは「Microsoft Teams」とは別種のアプリケーションだと説明している。「Kaizala」も忘れてはいけない。これはMicrosoftが開発したビジネス向けのメッセージングアプリケーションで、WhatsAppの同名アプリケーションに似ている。
こうしたアプリケーションの幅広さは、セキュリティに関する懸念事項の多様さにつながる。Office 365の導入と、セキュリティ対策について検討する際は、全Office 365アプリケーションに目を向けることが重要だ。本稿は、Office 365のセキュリティ対策における3つのポイントについて説明する。
使う意図があるかどうかにかかわらず、ライセンス対象のアプリケーションが全て使用できる状態にあることが、Office 365の利便性を高めている。ただしこれは、個別のアプリケーションを使っていようとなかろうと、セキュリティの脅威にさらされる原因になり得る。
各Office 365アプリケーションにはそれぞれ別々の、攻撃を受けやすい特性がある。例えば企業内LANでチャットやIP電話、ファイル共有といった機能を利用する場合、それがLANへの侵入につながる原因となる。不要なOffice 365アプリケーションを全て洗い出し、使われていないことを確認する必要がある。
一部のOffice 365アプリケーションは、管理者が設定を変更して、利用を制限できるようにしている。そのアプリケーションがネットワーク接続するときに、固有のIPアドレスやポートを使っていれば、管理者はファイアウォールを使いアプリケーション経由でのネットワーク接続をブロックできる可能性がある。
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