Office 365のできること、できないこと データ保護機能は十分？：GDPR対策の強固な基盤になる可能性

Microsoft「Office 365」は高度なデータ保護機能を搭載しているが、全ての機能が十分なわけではない。セキュリティとストレージ管理機能の概要と、補完すべきポイントとは？

[James Alan Miller，TechTarget]

　Microsoft「Office 365」は2011年にリリースされて以降、利用者を増やし続けている。Microsoftの発表によれば、商用環境でのOffice 365のアクティブユーザーは1億2000万人に上るという。ITプロフェッショナルがOffice 365の導入に対応する機会も増えている。そのため、Office 365のデータ保護戦略の策定と適用がITプロフェッショナルの仕事リストの上位にくるようになった。

　2018年3月、Osterman ResearchがOffice 365の成功を裏付ける内容の「Supplementing the Limitations in Office 365」（Office 365の制限事項を補完する）というホワイトペーパーを作成した。この調査によって、中〜大規模企業の社内ユーザーのOffice 365普及率が2014年には5％だったのに対し、2018年1月には60％以上になり、年々着実に上昇していることが明らかになった。Osterman Researchはさらに、企業におけるOffice 365普及率が2019年1月までに80％近くまで上昇すると予測している。

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　同ホワイトペーパーではOffice 365について、優れた機能が多いとしながらも、全ての機能が十分なわけではないと評価している。ただし、Office 365が不完全だとは評価していない。むしろ、Office 365は多くの場合、サードパーティーやMicrosoft自身の製品と統合することで、通信、共同作業、セキュリティ、アーカイブ、バックアップと回復、コンプライアンス、ストレージなどの要件を完全に満たすことができる強固な基盤になり得るとしている。特に、中〜大規模企業環境でOffice 365のデータ保護機能やストレージ管理機能を利用する場合は、この評価がよく当てはまる。

Office 365データ保護機能の実力