2019年のセキュリティ調査によれば、メールに起因する攻撃が企業を脅かしているという。なぜメールが狙われ、どのような危険があるのか。取るべき対策とともに掘り下げる。
昨今は日常生活のデジタル化が進んでいるだけではない。生まれながらに多くの技術に触れ、その技術を生活の一部として自然に受け入れる世代が誕生している。生活がますますオンラインでつながる中、サイバーセキュリティの脅威にさらされる機会も広がっている。悪意を持った政府や攻撃者が、さまざまな場面で損害を与えたり、利益を得ようとしたりしているためだ。
初期の攻撃の目的は抗議の意志を示したり、単に自身の技術を自慢したりすることにあった。だがデータの価値が高まるにつれ、攻撃者は金銭目的でデータを盗み出したり、データを人質に取ったりするようになった。攻撃者の注目は一般消費者から企業、病院、政府、地方自治体などに向かっている。これらの組織はシステムの停止（ダウンタイム）を許容できないことを理由に、高騰する身代金を支払う可能性があるためだ。一般消費者を標的にするのと違い、侵入に成功すれば大きな損害を与えることが可能で、攻撃者は少ない労力でより多くの見返りを期待できる。
現代はランサムウェア（身代金要求型マルウェア）が猛威を振るっている。セキュリティのわずかなほころびが数百万ドルの被害につながる恐れがある。しかも、それは身代金の支払いだけによるものではない。ダウンタイムの埋め合わせや侵害を受けたデバイスの交換のために、さらに高額なコストが発生する可能性がある。例えば米ボルチモア市の行政機関システムが受けたランサムウェア攻撃では、攻撃者が要求したのは約7万6300ドル。にもかかわらず、対策に掛けたコストは1820万ドル以上だったと推測されている。
サイバーセキュリティの脅威と複数の潜在的な侵入ポイント、そしてそれらへの対策について考えよう。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
セキュリティ対策チームの57％が人材不足の影響を受けているといわれる昨今、インシデントや脆弱性への対応の遅れが、多くの企業で問題視されている。その対策として有効なのが「自動化」だが、どのように採り入れればよいのだろうか。
さまざまなITツールの導入が進んだことで、脅威アクターにとっての攻撃対象領域も拡大し、ランサムウェア攻撃が増加し続けている。しかし、多くの企業で対応が後手に回ってしまっている。この状況から脱却するにはどうしたらよいだろうか。
世界中の企業が取り扱う個人データには、不正使用による悪影響やデータ侵害による被害といったリスクが付き物だ。今やグローバル課題となった適切なデータ利用と保護を実現するためのアプローチを、具体的に解説する。
サイバー脅威に対するレジリエンスと脆弱性管理を強化することは、多くの企業にとって喫緊の課題になっている。リソースとコストが限られている中で、効果的に進めるにはどうすればよいのか。そのヒントを解説する。
激化するサイバー攻撃に対抗すべく複数のセキュリティツールを導入する企業は多いが、アラート対応に追われたり、データ管理が煩雑になったりといった、新たな課題に悩むケースも少なくない。これらを解決するための6つのステップとは？
「テレワークでネットが遅い」の帯域幅じゃない“真犯人”はこれだ
ネットワークの問題は「帯域幅を増やせば解決する」と考えてはいないだろうか。こうした誤解をしているIT担当者は珍しくない。ネットワークを快適に利用するために、持つべき視点とは。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
