サイバー攻撃の成否を左右する「なりすましメール」。学習者や教職員をなりすましメールから保護するために、教育機関はどのような対策を取ればよいのか。
送信元のメールアドレスを偽装する「ドメインスプーフィング」の手法を活用して、正当な送信者を装う「なりすましメール」を送信する攻撃手段がある。なりすましメールは、サイバー攻撃を成功させるのに必要なデータを探すための「餌」の役割を果たす。なりすましメールはまるで本物かのように偽装してあり、学習者や教職員は意図せず悪意のあるメールを開封してしまう恐れがある。
学習者や教職員が疑うことを知らなければ、安全なメールと詐欺メールを見分けることは難しい。英国の大学に所属する最高情報セキュリティ責任者（CISO）の中には、「人為的なミスが最大の脆弱（ぜいじゃく）性だ」と考える人もいる。
なりすましメールの影響を軽減する方法の一つに、メールの送信元ドメイン認証技術「DMARC」（Domain-based Message Authentication, Reporting and Conformance）の導入がある。DMARCは、信頼できるドメインからメールが送られたことを保証する主要な技術だ。
DMARCを活用する組織は、メールのドメイン認証ができなかったとき（受信したメールになりすましの可能性があるとき）の対処方法を幾つかの選択肢から選んで実装できる。最も厳しい設定である「Reject」を実装すると、なりすましの可能性があるメールは全て、学習者や教職員といったエンドユーザーに届かなくなる。これにより教育機関は、特定のブランドになりすまそうとしている攻撃者から学習者、教職員、取引先ベンダーのスタッフを守れる。
第3回は調査結果を基に、教育機関のDMARC活用状況を紹介する。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
サイバー攻撃の脅威から自社を守るには、従業員のセキュリティ教育を効率的・効果的に行い、一人一人の意識を向上させることが重要だ。その実践を“自動化”でサポートするサービスを取り上げ、機能や特徴を紹介する。
技術系キャリアを検討する女子生徒は増加傾向にあるものの、全体的に見た割合は十分ではない。IT分野が女子生徒から敬遠されてしまう理由とは。
オンライン教育の導入により、教育機関はさまざまな場所に存在する学習者の主体的な学習を促し、評価する必要に迫られた。その有力な手段となり得るデータ分析の取り組みを事例と共に紹介する。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を契機にオンライン教育が普及した。これに伴い、教育活動で収集するデータの分析や活用に教育機関が頭を悩ませている実態が浮き彫りになった。
学生や教職員など多様な立場の人が関わる大学で、誰もが満足するIT製品・サービスを導入するのは至難の業だ。テネシー大学の事例から5つのこつを紹介する。
なぜクラウド全盛の今「メインフレーム」が再び脚光を浴びるのか
メインフレームを支える人材の高齢化が進み、企業の基幹IT運用に大きなリスクが迫っている。一方で、メインフレームは再評価の時を迎えている。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
