「Twitter」で個人情報流出の恐れが明らかになる少し前に、ある“市民ジャーナリスト”が、同様の事故の可能性を指摘していたという。その人物とは誰なのか。明らかにしていたこととは。
短文投稿サイト「Twitter」のエンドユーザー2億人以上の個人情報が流出した恐れがあることが、2023年1月に明らかになった。今回の事件との関係性は明確ではないものの、それ以前にTwitterにおける、相当規模の個人情報漏えいの可能性を指摘していた人物がいる。
セキュリティ専門家のチャド・ロダー氏は2022年11月下旬、Twitterのエンドユーザー数百万人分以上の個人情報が漏えいしている可能性を明らかにした。ロダー氏は、米国や欧州を中心に、スマートフォンの「デバイスを探す」機能を有効にしているエンドユーザーが影響を受ける恐れがあると指摘していた。
ロダー氏は、セキュリティベンダーArctic Wolf Networksが買収した、同業ベンダーHabitu8の創設者だ。市民ジャーナリストとしてセキュリティに関連する情報発信に取り組んでいる。原稿執筆時点では、同氏のTwitterアカウントは停止しているが、Twitterの情報漏えいについての投稿はデジタルアーカイブ「Wayback Machine」で閲覧できる。
流出したとみられるデータには、欧州連合（EU）の複数の国番号や米国の市外局番が付いている電話番号が含まれるとロダー氏は指摘。有名人や政治家、政府機関のTwitterアカウント情報も含まれているという。
情報漏えいの証拠についてロダー氏は「（自分が）受け取った」と述べるが、誰からどのように入手したかについては明らかにしていない。同氏はソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「Mastodon」で、流出したデータについて2021年後半のものだと説明。最大で1億人以上のエンドユーザーに影響が及ぶ可能性があると指摘した。
後編は、Twitterを巡るセキュリティの諸問題を見る。
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