「BYOD」（私物端末の業務利用）は、企業が従業員の所有する私物端末を、業務に使用できるようにすることを指す。（続きはページの末尾にあります）
モバイルデバイスの配備方法に「COPE」と「COBO」がある。それぞれどのような特徴があるのか。知っておきたい基本的な事項を解説する。
企業が従業員にモバイルデバイスを配備する際、取り得る方法は幾つかある。どのような方法があるのか。主要な4つの方法を解説する。
Apple製品を愛するユーザーが多いというのは避けられない事実だ。職場でMacをサポートするIT担当者は、複数の要素を念頭に置く必要がある。
外出先から社内業務システムへのアクセスをもっと便利にしたいと考えている組織は、コンパニオンアプリの導入を検討してみてはどうだろうか。モバイルと既存のデスクトップインフラを統合できるかもしれない。
エンタープライズモビリティー管理とモバイル端末管理の市場は成長を続けている。管理されることを嫌う従業員をどう納得させるか。そして、モバイル端末を管理すべきトレンドとは何か。
業務用スマートフォンを支給する企業が増えつつある。だが、料金プランを適切に管理していないと、思わぬ高額請求に面食らうこともあるかもしれない。通信料金を管理する担当者向けの予防策を紹介する。
個人向けデバイスの印象が強いiPhoneシリーズだが、業務用に活用する企業も多い。iPhone導入の効果と、これから登場するとみられる「iPhone 8」（仮称）をはじめとする2017年のモバイルデバイス動向をチェックする。
多くの企業では、モバイルデバイス活用を成功させるために適切なポリシーやツールが欠けている。あなたの会社のモバイル戦略に欠けているものがないかチェックしてみよう。
デスクトップ管理者は、これまで数十年間ずっとIT部門に所属してきた。しかし管理対象のエンドポイントがWindowsベースから他の環境に移行しつつある今、その職務と肩書は進化の時を迎えている。
セキュリティ機能を強化した「Android 7.0」はIT管理者にとっての福音になるという。一方でiPadなどのAppleデバイスも「iOS 10」の登場で使い勝手が変わった。業務にどのような影響があるだろうか。
IT担当者は、自分たちの環境にある多数のモバイル端末を管理し、セキュリティを守るニーズを認識する必要がある。多くの組織が2017年にEMMの導入を計画しているのも、それが1つの理由だ。
CitrixとMicrosoftのパートナーシップは、仮想化市場のみならず企業のモバイル管理市場においても顕在だ。Microsoftとの連携が、CitrixのAppConfig Communityへの参加をとどまらせている。
私物端末の業務利用（BYOD）は今に始まったトレンドではないが、仕事でノートPCよりもタブレットを選ぶユーザーが増えているのに伴い、タブレットのセキュリティポリシーの重要性が増している。
企業が利用するデバイスが多様化する中、統合エンドポイント管理（UEM）の必要性が高まっている。現在、BlackBerryやCitrix Systemsなど、さまざまなベンダーがUEMツールを提供している。
企業のモバイル活用は果てしない可能性を秘めている。その力を十分活用するには、従業員が適切なモバイルユニファイドコミュニケーションツールに常時アクセスできることが条件だ。では、実現のための必須条件とは？
ブックメーカーWilliam HillのCTO、ジョイ氏は最近はやりのバイモーダルITに賛成できないという。IT部門を2つに分けるとどのようなデメリットがあるのか。ジョイ氏が考えるIT部門とはどういうものか。
モバイルデバイスとクライアントPCを一緒に管理する「統合エンドポイント管理」のニーズを満たす製品は幾つかあるが、いずれも一長一短だ。理想的な統合エンドポイント管理を実現するには、大きな壁がある。
アカデミー視覚効果賞を受賞した『ゼロ・グラビティ』の映像特殊効果を担当したFramestore。そのCTOマクファーソン氏は、膨大なレンダリングジョブを処理するインフラをいかに構築したのか？
2015年に米TechTagetで掲載したモバイル関連記事のアクセス数を分析すると、IT管理者たちは「Android for Work」「BYODデータアクセス」に注目しただけでなく、「社内アプリ開発」も気になったようだ。
2015年も企業のモバイル活用は拡大していった。この流れは2016年も変わらない。その波に乗り遅れないために注意すべき技術革新について確認しておこう。
BYODを採用する企業の従業員は、私物端末からメールの送受信や社内LANへの接続、業務システムの利用などが可能になる。BYODの対象となり得る私物端末には、スマートフォンの他、タブレットやノートPCなどが挙げられる。
従業員が個人的に私物端末の業務利用を始める前に、企業はBYODのポリシーを定めた方がよい。BYODは、単に従業員が私物スマートフォンと社用スマートフォンの2台を持ち歩く必要をなくすための制度ではない。従業員が私物端末で社内LANに接続する際、十分なセキュリティを確保できるようにBYODのポリシーを定める必要がある。
BYODを採用する企業は、BYODのメリットに加えてリスクを理解することが重要だ。利用可能な端末やアプリケーションの使い方、それらの管理方法を定める必要がある。ランサムウェア（身代金要求型マルウェア）などのサイバー攻撃による被害から、自社を保護する手段を検討することも欠かせない。
企業はBYODのポリシーを、全ての従業員にドキュメントとして公開する必要がある。従業員はBYODポリシーに同意しなければならない。BYODポリシーには、従業員が私物端末を使用して企業のデジタル資産にアクセスする際に、満たす必要のある要件を定める。
BYODポリシーには、以下のような要件を定める。ただし、これで全てではない。
BYODは、企業と従業員の双方にメリットがある。従業員は私物端末に加えて会社支給の端末を持ち歩く必要がなくなり、利便性が高まる。使い慣れた端末を使って快適に業務ができるようになることもメリットだ。企業は従業員向けに新たな端末を購入する必要がなくなる。その結果、端末の調達コストや端末管理の負担を抑えられる。
従業員の私物端末でも、社有端末と同レベルの機密データを扱えるようにすることは可能だ。ただし機密度の高いデータを扱う職種や、法規制が厳しい業種では注意が必要だ。そのような職種や業種では、従業員が私物端末で扱えるデータを、IT部門が制限する必要がある。
機微なデータを扱う政府機関や金融機関、さらにはハッカーの標的になりやすい経営幹部の場合、私物端末から企業データへのアクセス制限が必要になる可能性がある。BYODを採用する企業でも、従業員の業務内容によっては社有端末を用意して、端末のセキュリティを確保するとよい。
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