医療のIT常設展示場「メディプラザ」を立ち上げ、医療分野におけるIT化の普及啓発活動を行っているメディキャストの大西大輔氏。同氏は長年、医師向けの医療ITセミナーや企業向けの医療IT人材の研修などを通して、医療ITの現場に携わってきた。医療を取り巻く現状は、同氏の目にはどう映っているのか? 本連載コラムでは、医療ITに関するさまざまなトピックを大西氏が解説する。【編集部】
東日本大震災では、広い範囲で携帯電話が通じない状況が続き、安否確認において「Twitter」や「mixi」「Facebook」などのSNSが活躍しました。
私が暮らしている関東地方でも、スマートフォンを使いSNSを通じて連絡を取り合う姿を多数見掛けました。インターネット上で無限に広がる「ネットワークの有用性」をあらためて認識しました。
インターネットの活用は「医療」の世界にも急速に広まりつつあります。厚生労働省が2010年2月に実施した、「診療録等の保存を行う場所について」の一部改正と「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第4.1版」の改定を受け、民間企業のデータセンターにおける電子カルテなどの診療情報の保有が認められました。事実上、クラウドコンピューティング(以下、クラウド)を利用した医療機関同士の情報共有が可能になりました(関連記事:なぜ、医療クラウド市場は急速に拡大しているのか?)。
医療分野におけるクラウドの解禁によって、医療機関内にサーバを置かなくてもよくなり、企業が提供するセキュリティレベルの高いサーバを地域で共同利用することが可能となります。また、コスト面やセキュリティ面ともに効果があり、これが引き金になって地域連携が進むのではないかと考えられています。
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