特定部門にしか使われなかったBIツールの全社利用を促進するために、BIベンダーは「セルフサービスBI」を主張している。しかし真の全社利用を実現するにはまだ幾つかの課題がある。
2009年に米調査会社のGartnerが開催したビジネスインテリジェンス（BI）に関するカンファレンスで、幅広いユーザーが情報を探索し、独自のダッシュボードやリポートを作成できる新タイプのデータ発見ツールが話題を呼んだ。今では「セルフサービスBI」と呼ばれることが多いこのアプローチは、BIの投資対効果（ROI）を最大限に高める鍵になる可能性がある。しかし、その実現のためには、専門家によるおぜん立てが不可欠だ。
カナダのRBC Capital Markets傘下の投資会社であるRBC Wealth Management USAの例を見てみよう。従業員数6000人の同社では、米Tableau SoftwareのWebベースのデータアナリティクスツール「Tableau Server」を導入して以来、BI担当者チームに依頼する従業員が40人から450人に増えている。Tableau Serverは、BIツールの専門家でなくても、また、複雑なデータクエリを覚えなくても利用できる。従業員が欲しいデータを要求すると、Webリンクが提供され、そこにアクセスしてカスタムリポートを作成したり、データを操作して、ドリルダウン機能を持つ独自のチャートやダッシュボードを作成したりできる仕組みだ。
このセルフサービスBIツールは利用が目覚ましく進んでいると、RBC Wealth Managementのコーポレートインテリジェンス担当副社長、ショーン・スポット氏は語った。しかし、それは専門家によるガイダンスや膨大なバックエンド作業のおかげだ。「スタッフ全員のデスクトップにBIツールを配布して、彼らが自力でマスターしてデータを探せるようになると期待するわけにはいかない」
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
広告や小売、観光振興、まちづくりなど、さまざまな領域で導入が進む「人流データ」。その活用でどのような施策が可能になり、どのような効果が期待できるのか。人流データ活用の6つのユースケースを紹介する。
人の動きを可視化した「人流データ」。屋外広告の効果測定や出店計画、まちづくりや観光振興など幅広い領域で活用されている。その特徴を確認しながら、価値のある分析・活用につなげるためのポイントを解説する。
多くの企業でデータ活用が模索されているが、データ処理の煩雑さや属人化が課題となっている企業は少なくない。そこで注目したいのが、データ分析ツールの活用で課題を一掃した「ゼンリンマーケティングソリューションズ」の取り組みだ。
複雑化を続けるITシステムの運用管理は、企業にとって大きな負担だ。そこで負担を軽減するものとして注目したいのが、クラウド上でさまざまな機能を利用できるマネージドサービスだ。本資料では、その詳細を解説する。
SAP ERPを活用して、事業部門のデータ作成／変更を行っているロクシタンでは、マスターデータ管理の煩雑さに伴う、処理時間の長さが課題となっていた。これを解消し、SAPデータの処理時間を4分の1に短縮した方法とは？
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
