セキュリティ製品に機械学習機能を搭載しておきながら、設置場所ごとに固有のトレーニングデータを使って個々の違いに対応していないベンダーは、セキュリティエコシステムの一層の強化を図る機会を逸している――。2015年8月に米国ラスベガスで開かれた「Black Hat USA 2015」のセッションで、米軍需メーカーNorthrop Grummanの子会社の研究者2人がそう指摘した。
機械学習を専門とするボブ・クライン氏は、Northropの子会社Acuity Solutionsの製品「BluVector Cyber Intelligence Platform」に取り組んでおり、その概念を「動く防御」と表現する。同氏によると、例えば鍵屋が1つの村の中であらゆる場所に同じ錠を売り付けた場合、極めて手薄な防犯対策しか達成されない。泥棒がその錠の1つを入手して、好きなだけ時間をかけて開錠の方法を習得すれば、後は村中の家から何でも盗み放題になる。
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