サーバ、ストレージ、ネットワーク機器などの古くなったハードウェアを企業が使い続ける理由の一つは、更改にかかるコストだ。ハードウェアを調達したベンダーと長期のサービス契約を結んでいることを理由に、古いミニコンピュータやメインフレームを長く保有し続けている企業も少なくない。
日常業務では既に利用しなくなっているが、データを「参照する」ためだけに、あるいは法規制を理由にハードウェアを長年保有し続ける企業もある。
だが一般的には、管理者が全てのハードウェアとデータに関するインベントリ（保有するIT資産のデータ）整理ができていないため、古いハードウェアが依然として使用されているのが実情だろう。
企業が古いハードウェアを使用することには、法律面、財務面、運用面でリスクを伴う。企業の業務遂行に必要な最新のテクノロジーを実行するのが難しいため、生産性の低下や、従業員の疲弊を引き起こす可能性があるからだ。さらに考慮すべき点は、セキュリティ面で大きなリスクを生むことだ。
サーバ、ネットワーク機器、ソフトウェアなどは、世代を重ねるごとに新しいテクノロジーを導入し、増大するマルウェアの脅威を防いだり緩和したりしている。ベンダーは通常、ハードウェア、ソフトウェア、ドライバーの世代ごとに、アップデートのサポート終了日を定めている。
世代が古くなったハードウェアは最新の更新プログラムを適用できず、最新の保護を受けていない状態になるため、マルウェア攻撃に対して脆弱（ぜいじゃく）になるリスクを負っている。特に医療や金融などの業界では、このようなハードウェアに格納されているデータが少なくないため、注意が必要だ。
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