遠隔医療分野はどこまで成長するか
「遠隔医療」が医療費2兆円削減の可能性 調査から見る「市場成長の条件」は
Juniper Researchの調査によると、オンライン診療をはじめとする「遠隔医療」は欧米諸国の将来的な医療費節減につながる可能性がある。ただしアナリストは、幾つかの「成長の阻害要因」に警鐘を鳴らす。
調査会社Juniper Researchは2021年5月に発表したレポートで、遠隔医療が2025年までに世界中の医療費を210億ドル(約2兆4300億円)節約すると予測している。2021年における医療費削減の予測額は110億ドルだった。この調査で定義している「遠隔医療」は主にオンライン診療で、程度は小さいが遠隔患者モニタリングやチャットbotなども含んでいる。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)が続く中、遠隔医療のサービス提供は大きく成長するとJuniper Researchはみる。実際、病院や診療所はCOVID-19の拡大に後押しされる形で、スタッフや患者の安全を確保するために運営方法を変えなければならなかった。
「医療費2兆円削減」実現へ 遠隔診療の成長を左右する“あの条件“
COVID-19のパンデミックの初期には、安全上の懸念から受診を控えた患者に対して、医療機関は治療やモニタリングを継続させるために遠隔医療の導入を早急に検討せざるを得なくなった。これにより、患者と医療従事者同士の電話やビデオ通話を可能にするシステム、患者のバイタルサインをリアルタイムに遠隔モニタリングするシステムなど、さまざまな形の遠隔医療が実施されるようになった。このような遠隔医療はウイルス感染のリスクを抑えながら、患者が在宅で医療チームと相互にやりとりできることから、特にパンデミックの間は有力な選択肢だ。
遠隔医療に関するJuniper Researchの調査レポート「Telemedicine: Emerging Technologies, Regional Readiness & Market Forecasts 2021-2025」によれば、2019年に実施された遠隔診療相談は2億8000万件以上だったが、パンデミック期間中の2020年には3億4800万件(推定値)に増加した。新興の遠隔医療サービスの展開を加速させ、医療機関への普及を拡大するには、サードパーティーの医療サービス開発者の活動が不可欠になると同レポートは考察している。
この調査レポートはオンライン診療を、医療費の大幅削減を可能とする重要なサービスだと見なしている。ただし「医療費の削減が可能になるのは、必要なデバイスやインターネット接続が普及している先進国に限られる」と注意を促す。
遠隔医療のサービス連携には多大な投資が必要だ。HIPAA(米国における医療保険の相互運用性と説明責任に関する法令)といったデータ保護要件もあるために、小規模な医療機関の間では遠隔医療の導入が進まない可能性があると、この調査レポートは指摘する。同レポートは、遠隔医療サービスの採用を促すために、医療関連の規制当局が遠隔医療サービスの規制緩和を継続して、小規模な医療機関のために参入障壁を最小限にすることを提言している。
この調査レポートの著者である、Juniper Researchのアダム・ウェアーズ氏は「いかなる規制緩和も、患者の機密情報を損なうものとならないよう保証しなければならない」と述べる。「革新的で新しい遠隔医療サービスが、電子カルテなどの既存の医療ITと連携し、医療機関のメリットを最大化することが望ましい」(ウェアーズ氏)
Computer Weekly発 世界に学ぶIT導入・活用術
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Computer Weekly発 世界に学ぶIT導入・活用術
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[株式会社グローバルウェイ] 事例に学ぶ、マルチAIエージェント基盤による製造業DXの実現方法 -
事例
[株式会社グローバルウェイ] ポリプラスチックスに学ぶERP刷新 開発を大幅に効率化したアプローチとは? -
製品資料
[株式会社ネットワールド] サプライチェーンのリスク対応は急務 いま中小企業に必要なセキュリティ対策は -
製品資料
[パーソルクロステクノロジー株式会社] 失敗しない、「DXコンサルティング」活用ノウハウ -
製品資料
[パーソルクロステクノロジー株式会社] スマートファクトリー推進のための「アウトソーシング」活用例
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
SAP移行で1900億円の赤字 「ベンダー任せ」が招くERP崩壊と回避策
-
2
「Active Directory」復旧で“詰む”企業が続出 ランサムウェアに備える4対策
-
3
Java SEに「Java4Shell」、WebLogicも修正――今朝の情シスニュース
-
4
AI時代のITインフラ変革 ネットワークの重要性と「予測をやめる投資」とは
-
5
「勤務形態」に関するアンケート
-
6
「中堅・中小企業のネットワーク・セキュリティ運用実態」に関するアンケート
-
7
WordPressサイトの4割が旧版のまま 自動更新が止まる組織の共通点
-
8
「Microsoft 365」障害はなぜ拡大? “安全装置”フェイルオーバーのわな
-
9
なぜ「WSUS」を捨てない? 非推奨でも35%が使い続けるワケ
-
10
「Microsoft 365 Copilotを始めとするAIガバナンス」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
2
SCS評価制度時代の「SASE選定」ガイド
-
3
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
4
パスワード管理だけで十分? 特権アクセスを脅かす暗号鍵の放置リスクとは
-
5
マンガで解説:情シスの負担を減らす「MDRサービスのインシデント対応」の中身
-
6
自社のメール環境は本当に安全? チェックシートですぐ分かる“今必要な対策”
-
7
「RPA導入の成果が出ない」を防ぐ、成果につながる自動化対象業務の選び方
-
8
Microsoft 365 Copilotで実際何ができる? 回答の精度を高めるRAGとは?
-
9
AIに何を聞いても「汎用的な答え」しか返ってこないのはなぜか?
-
10
SNMPより詳細で、パケット解析より簡単な「トラフィック可視化・分析」の方法
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー