デバイスのセキュリティ向上に注力しているApple。他方で「ユーザーを積極的に巻き込まなければあまり意味がない」と指摘するセキュリティ専門家がいる。それはなぜなのか。
2023年5月2日（米国時間）、Appleは更新プログラム「緊急セキュリティ対応」（Rapid Security Responses）を公開した。これについて、一部のApple製品ユーザーは「更新プログラムの詳細の情報が少な過ぎて謎だ」と非難している。しかし、セキュリティ向上についてユーザーにも責任があるとセキュリティ専門家は指摘する。どういうことなのか。
デバイス管理ツールベンダーJamf Softwareで戦略担当バイスプレジデントを務めるマイケル・コビントン氏は、「今回のようにAppleが更新プログラムを迅速に提供することはありがたい」と話す。同時に「ただしそれだけでは、『Apple製品のセキュリティが脆弱（ぜいじゃく）である』という根本的な問題は解決しない」とも述べる。
コビントン氏は、更新プログラムの提供に加え、更新プログラム適用の重要性を積極的にユーザーに伝えることの大切さも強調する。Jamf Softwareの調査機関Jamf Threat Labsは2022年、同社が保護対象とする50万台のiOS、macOS、iPadOS、「Android」「Windows」搭載デバイスについて、12カ月間のセキュリティ情報を分析した。それによると、調査対象デバイスの5台中1台がOSを更新できていなかった。「ユーザーを巻き込まなければ、Apple製デバイスのセキュリティは向上しない」と同氏は注意喚起する。
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