脆弱性と戦うGoogle【前編】
人気ブラウザ「Chrome」が“危ない”とGoogleが決断したのはなぜ？
世界的に普及している「Chrome」を狙うサイバー攻撃が激しい。この動きに対抗するため、GoogleはChromeに対してある決断を下した。その内容と背景とは。
Webサイトへのアクセス解析サービスを提供するStatCounterは、自社サービスのトラフィック情報を基にWebブラウザのシェア（ページビューベース）を調査、公開している。その結果によると、2022年8月から2023年8月にかけて、世界におけるWebブラウザのシェア1位は、GoogleのWebブラウザ「Chrome」であり、利用率は平均約65％だった。
そのChromeのポリシーが変わる。Googleは2023年8月に、新バージョン「Chrome 116」の配布を開始した。同時に、以降のバージョンについて、Chromeのセキュリティアップデートやパッチ（修正プログラム）の配信頻度を上げると発表した。その狙いとは。
Googleが警戒する「Webブラウザに迫る危険」とは？
脆弱（ぜいじゃく）性は主に2種類ある。1つ目は、ベンダーが脆弱性の情報や脆弱性を修正するパッチを公開していない「ゼロデイ脆弱性」だ。2つ目はベンダーがパッチを公開済みの脆弱性で、「Nデイ脆弱性」と呼ばれる。
ChromeはオープンソースソフトウェアのWebブラウザ「Chromium」を基にしており、GoogleはChromeのソースコードを公開している。そのため攻撃者は、Chromeに新たな脆弱性が見つかると、その脆弱性を悪用したプログラムを簡単に開発して、エンドユーザーがパッチを適用する前に攻撃できてしまう。
今回のポリシー変更は、サイバー攻撃者がNデイ脆弱性を悪用できる期間を狭め、エンドユーザーを保護する狙いがある。Googleが提供するChromeのアップデートは、約4週間ごとに配信するメジャーアップデートの他に、メジャーアップデートの間に1回配信するマイナーアップデートがある。マイナーアップデートはバグの修正や脆弱性の修正などを含む。同社はマイナーアップデートの配信頻度を、Chrome 116以降は、約1週間に1回に変更する。
GoogleのChromeセキュリティチームのエイミー・レスラー氏は、ベンダーがパッチを公開してからエンドユーザーが適用するまでの期間を「パッチの溝」と表現する。「われわれは、パッチの溝を最小限に狭めるために、できるだけ早くセキュリティアップデートを配信することが非常に重要だと考える」とレスラー氏は言う。
Googleは以前からパッチの溝を短縮することに取り組んでいる。2019年に公開した「Chrome 77」以降は、それまで平均約35日だったパッチの溝を約15日にまで短縮した。Chrome 116以降はさらに短縮されることになる。「Nデイ脆弱性が悪用される可能性は完全には排除できない。だがアップデート配信頻度の変更で、攻撃者がNデイ脆弱性を突ける期間は狭まり、いっそう攻撃しにくくなる」とレスラー氏は見込む。
後編は、Chromeユーザーができることや気を付けるべきことを紹介する。
Computer Weekly発 世界に学ぶIT導入・活用術
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Computer Weekly発 世界に学ぶIT導入・活用術
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[NTTPCコミュニケーションズ株式会社] 「回線速度不足」だけが原因ではない？ Web会議の遅延を解決する方法とは -
製品資料
[東京エレクトロン デバイス株式会社] 工場の可用性向上に重要な「7つの領域」と対策 OTセキュリティ強化の基礎知識 -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 問い合わせ対応で本来の業務が進まない、総務や情シスの負担をどう減らす？ -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 自社データから高精度な回答を生成、簡単に生成AIチャットボットを構築する方法 -
技術文書・技術解説
[アトラシアン株式会社] IT運用や従業員サポートは生成AIでどう変わる？ 使い方や導入の流れは？
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
全社標準Copilotに絶望？ MS Copilotで問い合わせ6割減できた企業は何が違った
-
2
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
3
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
4
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
5
身代金支払いは逆効果 情シスのためのランサムウェア対策ガイド2026
-
6
多要素認証導入済みでもランサムウェア被害に 復旧費用は平均2億7000万円
-
7
DXを阻む「動くだけ」のレガシーシステムに決別するための生成AI活用術
-
8
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
9
「ITインフラとデータ保護・バックアップ対策」に関するアンケート
-
10
自社を守る「SCS評価制度」活用法 7割の企業が取引先起点の情報漏えいに直面
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
3
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
4
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
5
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
「スクラム」と「カンバン」の違いとは？ アジャイル型開発手法を徹底比較
-
8
AI時代に成功するための「ナレッジマネジメント」ベストプラクティス
-
9
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー