広域災害に対応するデータ保護対策として、遠隔レプリケーションを活用したバックアップ環境を検討する企業が増えている。本稿では遠隔レプリケーションを解説したコンテンツを紹介する。
2011年3月に発生した東日本大震災での経験を踏まえ、自社のBCP（事業継続計画）やディザスタリカバリ（DR）対策の見直しを進めた企業は多い。特に、広域災害を想定したDR対策では遠隔地へのデータバックアップの仕組みと迅速なシステム復旧体制の構築が重要となる（関連記事：企業のディザスタリカバリ対策は機能したか？）。
バックアップデータの遠隔地保管方式には、データ容量が大きくメディアの容量当たりの単価が安く、可搬性があるテープが多く利用されてきた。しかし、今回の災害復旧では遠隔地に保管されたテープを搬送しようとしても燃料が不足したり、交通網が遮断されたりするという問題が発生した。そのため、ネットワークを経由して遠隔サイトにオンラインでデータを複製する「遠隔レプリケーション」の導入を検討する企業も多い。
このWebキャストでは、EMCジャパンのバックアップストレージ製品「Data Domain」を活用して、従来のテープで搬送していた部分をData Domainに置き換えた遠隔レプリケーションを解説している。各サイトにData Domainを設置し、重複排除技術を用いてバックアップデータを圧縮してWAN経由で遠隔地にデータを転送する方式だ。オンラインバックアップではネットワークへの負荷が課題になることが多いが、インライン方式を採用することでサイト間の帯域幅を95～99％削減した事例も紹介している。
また、バックアップ環境を根本的に見直すと時間もコストも掛かるため、なるべく投資を伴わない対策が重要だと説明している。Data Domainを活用すると、ストレージを追加するだけで済み、ネットワークを増強する必要がないという。さらに、あるサイトのデータを複数サイトに、複数拠点のデータを単一サイトに集約できるなど、柔軟にレプリケーション対象を変更できる点も導入メリットに挙げている。
このホワイトペーパーでは、バックアップやリカバリに関する8つの課題について、IBMのバックアップ／リカバリーソリューション「IBM Tivoli Storage Manager FastBack」（以下、FastBack）を用いた解決方法を提案。その中で、FastBackにおける災害復旧用データの転送機能を利用した遠隔レプリケーションを紹介している。
また、本社のバックアップサイトとして遠隔地の事業所を運用したり、オプション機能「IBM FastBack for MS Exchange」と組み合わせて「Microsoft Exchange Server」におけるメール単位のバックアップやリストアを実現した例も紹介している。さらにFastBackでは、複数拠点のサーバのバックアップデータをネットワーク経由で集中管理できる。バックアップやリストアの定義や実行、管理などのタスクを一括して実施することで、専任担当者がいない地方の支店や拠点における管理負荷の軽減も可能だという。
SAPが稼働するような基幹システムでは、遠隔地にデータを保存するというだけでなく、復旧する際にデータの不整合を発生させないことが重要となる。また、仮想環境やクラウドへの移行が進む中、システム環境に依存しないDR対策ソリューションが求められる。
このホワイトペーパーでは、ノベルクニエ、北海道総合通信（HOTnet）、デルの4社が2011年に実施したディザスタリカバリ検証プロジェクトの実証結果を紹介している。このプロジェクトでは、ノベルのバックアップアプライアンス「PlateSpin Forge」を用いて、複数の拠点から単一拠点へのバックアップ、フェイルオーバー／フェールバックなどを実施した。
具体的には、2台の仮想サーバ（東京・五反田）、1台の物理サーバ（東京・竹芝）のERPシステム全体を北海道に設置したPlateSpin Forgeに遠隔バックアップを実施。システム全体の初期バックアップ、差分バックアップにおけるデータの整合性やデータ圧縮の有無によるデータ転送比較などの結果を紹介している。
今回紹介したホワイトペーパー以外にも、ホワイトペーパーダウンロードセンターでは、技術文書や製品資料、事例紹介などに関するホワイトペーパーを掲載している。ぜひダウンロードしてご活用いただきたい。
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提供：日本アイ・ビー・エム（16ページ）
提供：ノベル（14ページ）
