エンドポイントセキュリティとは、主にネットワークに接続するクライアント端末のセキュリティ対策を指す。対象のクライアント端末にはデスクトップPCやノートPC、スマートフォン、タブレットに加え、バーコードリーダーやPOS（販売時点情報管理）端末などの特殊端末も含む。（続きはページの末尾にあります）
フィッシング詐欺や未許可端末の横行が、企業のガバナンスを根底から揺るがしている。IIJの「厳格な端末特定」の手法は、情シスの管理負担をどう変えるのか。
盗まれたIDでのログインは従来の防御では防げない。正規ユーザーを装う攻撃者や、悪意ある内部者の不自然な振る舞いを検知する「UEBA」が、今なぜ情シスに必要なのか。
管理外のAIエージェントが特権を悪用してデータを持ち出すリスクが急増している。アリゾナ州立大学（ASU）は、この“新次元の脅威”にどう対抗したのか。ASUのCISOが語る。
攻撃者もAIを使っているというベンダーの煽り文句に、経営層も焦りを感じている。だが、実態のないAI機能を導入すれば、企業は痛い目に合う可能性がある。対策は何か。
AI活用の裏で既存のセキュリティ対策が急速に形骸化している。2026年、情シスを襲うのは「正規ツール」を悪用した攻撃やAIデータの流出だ。対策を誤れば説明責任は免れない。
AI活用が伴う「データ流出によるビジネス損害」のリスクを減らすには、どうすればいいのか。データ管理を自動化し、安全なAI活用を可能にするツールが登場している。
データが生成される場所で処理を実施して洞察を得る「エッジ分析」はさまざまな業界にメリットをもたらす。製造、物流、医療、小売りにおける具体的な利用シーンを紹介する。
テレワークやハイブリッドワークが定着した今、企業ネットワークへのリモートアクセスは欠かせない。だがその利便性の裏には、さまざまなリスクが潜んでいる。セキュリティ担当者が注意すべき12個のリスクとは。
セキュリティツールはPCを重くしがちだ。AI PCは、この問題を解決する鍵になり得る。AI PCによるエンドポイントのパフォーマンス向上を目指すセキュリティベンダーの戦略と、その効果に迫る。
エンドポイントを攻撃から守るためのさまざまなツールや手法がある。具体的にはどのようなものなのか。エンドポイントセキュリティの「12大ツールと手法」を紹介する。
エンドポイントセキュリティを強化するためには、まずその基本を理解する必要がある。定義から主な施策、取り組みの重要性までが分かるエンドポイントセキュリティの基本を紹介する。
CrowdStrikeの大規模障害は、世界中のユーザー企業やITベンダーに衝撃を与えた。同様の大規模障害が突然やって来る可能性を前にして、ユーザー企業やITベンダーはこの一件から何を学ぶべきか。
2024年7月、世界中の「Windows」搭載デバイスが、CrowdStrikeの更新プログラムの不具合によるトラブルに見舞われた。サードパーティー製品の更新によるリスクが顕著になった今、企業が講じるべき対策は。
2024年7月、CrowdStrikeの更新プログラムに不具合が発生し、世界中で「Windows」搭載デバイスがオフラインになる事態が発生した。この大混乱の詳細と、企業に迫る新たなリスクを解説する。
EDRやアンチマルウェア、XDRといったエンドポイントセキュリティの対策は何が違うのか。エンドポイントセキュリティを検討する上で必要になる基本的な情報をまとめた。
Apple製デバイス間のデータ共有機能「AirDrop」の暗号文が中国で解読された。この件について、AppleはAirDropの欠陥を修正していない。背景に何があるのか。
Appleのデータ共有機能「AirDrop」の暗号化されたデータが、中国で解読された。きっかけは攻撃ではなかった。中国当局が解読を実施した経緯から整理しておこう。
モバイルOSを利用する際は、どのモバイルOSを利用するかよりも、どのように安全策を講じるかが重要だ。「iOS」と「Android」の安全利用につながる、セキュリティの注意点とは。
「iPhone」「iPad」といったApple製モバイルデバイスのセキュリティを強化するための手段は、モバイルデバイス管理（MDM）ツールだけではない。「MTD」をはじめとする他の手段を知ろう。
「iPhone」「iPad」といったApple製モバイルデバイスは、セキュリティを重視していると言われる。実際はどうなのか。Apple製モバイルデバイスのセキュリティを評価する上で、注視すべき点を確認しよう。
セキュリティベンダーは、ソフトウェアまたはアプライアンスとしてエンドポイントセキュリティ製品を提供している。エンドポイントセキュリティ製品はネットワークへのアクセスが必要なクライアント端末を検出し、管理と制御を実行する。承認済みのOSやVPN（仮想プライベートネットワーク）クライアント、マルウェア対策ソフトウェアなどがインストール済みで、最新のアップデートが適用されているクライアント端末のみ、ネットワークへのアクセスを許可するといった制御が可能だ。ポリシーに準拠しないクライアント端末に対して、ネットワークへのアクセスを遮断したり、仮想LAN（VLAN）へと隔離したりできる。
エンドポイントセキュリティ製品は、セキュリティポリシーに準拠しないクライアント端末をさまざまな手法で制御できる。例えばクライアント端末の管理者権限を剝奪したり、インターネット通信を制限したりすることが可能だ。
ユーザー企業がエンドポイントセキュリティ製品を利用する際は、オンプレミスの管理サーバを設置して利用するサーバ設置型か、SaaS（Security as a Service）型から選べる。サーバ設置型の場合、ユーザー企業はサーバまたはネットワークゲートウェイにメインのサーバソフトウェアを、各クライアント端末にクライアントソフトウェアをインストールして利用する。SaaS型の場合は、ベンダーがサーバおよびサーバソフトウェアを運用する。
サーバ設置型でも、SaaS型でも、クライアント端末がネットワークへのログインを試行すると、メインのサーバソフトウェアがエンドユーザーの資格情報の検証と、クライアント端末のスキャンを実施する。そしてネットワークへのアクセスを許可する前に、クライアント端末がセキュリティポリシーに準拠しているかどうかを確認する。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
