医療や金融、行政など、特定の業界やビジネスモデルでの利用に特化したクラウドサービスを「バーティカルクラウド」(特定業界向けクラウド)と呼ぶ。(続きはページの末尾にあります)
日本医学放射線学会(JRS)が運用する「日本医用画像データベース」(J-MID)がクラウドに移行し、稼働を開始した。AI技術の活用をはじめとした研究開発の加速が狙いだ。
グローバル医療サービス会社のBupaは、ITインフラのクラウドサービス移行を進め、オンプレミスデータセンターからの脱却を図っている。その理由とは
米国医療機関の先行事例から、医療分野のIoT活用に必要なネットワークインフラの要件が見えてくる。IoTが急速に進化すれば、人体に組み込んだIoTデバイスを利用した医療行為も現実になるかもしれない。医療IoTのトレンドを見てみよう。
多忙な医療現場で働く医師の業務を、人工知能(AI)がサポートする――という状況は既に現実にある。AIを医療ミス回避や高度な診断に役立てている、米国の事例を紹介する。
医療機関におけるクラウドインフラや情報セキュリティ対策、そして医療の質向上に貢献する電子カルテ活用といった先進的な取り組みをしている医療機関の事例を紹介する。
MR(医薬情報担当者)の多くは、顧客である医師と5分以内の面談時間で情報提供をしているというデータがある。このような制約下で営業・マーケティング部隊の生産性を高めるためにITが貢献できることは何だろうか。
EBM(根拠に基づく医療)へ移行するほど、医療機関ではクラウドストレージの需要が高まっていく。では何のデータを手元に残すべきか。事例から考察する。
エボラ出血熱の大流行に対する国際対応において、ある非営利団体は地域医療従事者が調査対象からデータを収集するためのモバイルアプリを活用した。
慢性的な介護関連職の人材不足に悩む愛媛県西予市。同市は課題解決のためにクラウドサービスを採用した。その取り組みを紹介する。
東京都西部にある武蔵村山市医師会の在宅医療部会は、Web会議システムと「iPad」を活用した遠隔会議の仕組みを構築・運営している。
首都圏西部を中心に在宅医療に注力をしている徳永薬局では、「iPad」を活用した情報共有基盤を整備して在宅調剤の業務効率化を進めている。
生活習慣病発症予防に向け、広島県三原市では同市で普及しているケーブルテレビを中心にITを利用したサービスを提供する実証実験を開始。医療IT関連の最新トピックを紹介します。
地域包括ケアにおいて中心的な役割を担うITシステムである「地域連携システム」や「多職種間連携システム」。製品ごとの違いが分かりにくく選定が難しいこともある。選定ポイントを紹介する。
パシフィコ横浜にて2015年4月17日から19日まで開催された「2015国際医用画像総合展」(ITEM)。その展示内容から医用画像などを外部のデータセンターに保管するクラウドサービスの一部を紹介する。
筆記通訳などの情報伝達手段がない会議では、聴覚障害者が議論の内容をリアルタイムに把握することは難しい。富士通は、音声認識を活用した会議の情報共有アプリケーションを発表した。
電子母子手帳サービスを試験導入した千葉県柏市の取り組み、ソニーの電子お薬手帳の試験エリア拡大、従業員の健康管理業務を代行するクラウドサービスなど、医療IT関連の最新トピックを紹介します。
どうすれば医療現場で「iPad」を有効活用できるのか。iOSコンソーシアム医療WGが開催した「メディカルiOSフォーラム2015」では、そのヒントが多く紹介された。
福岡市のオープンデータを活用したiOSアプリ、熱中症やインフルエンザの危険性を警告する温湿度計、拡大する高齢者見守り・緊急通報サービスの市場予測など、医療IT関連の最新トピックを紹介します。
高齢者の健康やQOL(生活の質)を高めるサービスが多く登場している。神戸医療イノベーションフォーラムでは、産学官連携による取り組みが多く紹介された。その一部を紹介する。
大抵の組織は、汎用(はんよう)のクラウドサービスでシステムを構築できる。しかし法規則や業務プロセスなどにおいて、システムの構築や管理のために特殊な要件を満たす必要がある業界も存在する。クラウドベンダーはバーティカルクラウドを通して、特殊なシステム要件を満たさなければならないユーザー組織のニーズに応える。
例えば米国の医療機関や医療サービス企業は、「医療保険の相互運用性と説明責任に関する法令」(HIPAA)に従って、データのプライバシーを確保する必要がある。そのため医療業界に属する組織は、HIPAA準拠のクラウドサービスや、電子カルテ(EMR:電子医療記録)といった業界専用のアプリケーションを提供するクラウドベンダーを選択している。
バーティカルクラウドのニーズがある業界の例として、以下の業界が挙げられる。
クラウドサービスは、インフラの拡張性を高めたり、オンデマンドでの利用を実現したりするなどのメリットをもたらす。従量制課金で利用できるため、オンプレミスのソフトウェアやハードウェアへの初期投資を減らしやすい。バーティカルクラウドはこうしたクラウドサービスのメリットを提供すると同時に、特定の業界ならではのニーズを満たす。
ターゲットとなる顧客層を1つの業界に絞ったクラウドサービスが、バーティカルクラウドだ。ユーザー組織固有の事情に沿った、きめ細かいサポートサービスを提供するバーティカルクラウドベンダーは少なくない。
バーティカルクラウドの課題として、料金競争が起きづらい点が挙げられる。汎用のクラウドサービスと比較して、競合サービスが少ない傾向があるからだ。
Amazon Web Services(AWS)は政府機関向けのバーティカルクラウドとして「AWS GovCloud」を用意する。AWS GovCloudは、特別に分離したリージョン(地域データセンター群)を提供。機微なデータを扱い、厳しい規制が課せられる政府機関のアプリケーションで利用しやすくした。他にはOracleの製造業向けデータ分析サービス「Oracle Fusion Cloud Manufacturing」などがある。