「電子健康記録」（EHR）とも呼ばれる「電子カルテ」は、患者の健康に関する個人データを指す。通常、電子カルテは医療機関の電子カルテシステム（EHRシステム）で管理する。患者がモバイルデバイスを使って自身の健康記録にアクセスすることを望むようになったことから、電子カルテの用途は広がりつつある。（続きはページの末尾にあります）
医療機関とITベンダーが協力して電子カルテ導入に取り組む際、しばしば両者の認識のギャップが生じます。その原因は何なのでしょうか。ギャップを埋める手段となり得る「通訳者」の必要性とともに解説します。
「地域包括ケアシステム」の真価を引き出すためにも医療情報の共有は不可欠です。しかし電子カルテの標準化は長期戦の様相を呈しています。300億円の「医療情報化支援基金」は、この現状を打破できるのでしょうか。
医療機関は、セキュリティを保つために医療情報の共有を避ける傾向がある。しかし情報の共有は、適切な医療を提供する上でメリットが大きい。医療情報の相互運用性を実現しつつ、セキュリティを保つ方法とは。
2018年の診療報酬改定では、遠隔診療で医学管理料が算定できるようになるかどうかが注目されています。遠隔診療関連で新設となる点数の要点を解説します。併せて遠隔診療が集患にも効果を発揮する理由を考察します。
医療機関のBluetooth活用には大きな可能性がある。病院内の患者に屋内GPSを取り付けたり、患者が医療機器や治療に関する情報を受け取れたりできるようになる。
問診票や、日々計測した血圧や血糖を記録する手帳は、紙ベースのフォーマットが長年利用されていました。しかし近年ではこれらもデジタル化が進んでいます。
2015年は大規模な医療データの侵害があった。2016年は破壊的なランサムウェア攻撃が目立った。そして2017年、医療現場のサイバーセキュリティは巻き返しを見せるかもしれない。
小規模病院やクリニックはサイバー犯罪の標的になることが多い。セキュリティ対策に慣れていなかったり、規制要件への標準化が遅れていたりと、セキュリティへの対応が弱いためだ。
2016年に最もサイバー攻撃の標的になったのは医療機関だという調査結果がある。2017年もその状況は続くだろう。だがIT担当者が適切な対策を続けることで、攻撃を防ぐことは可能だ。5つのコツを紹介する。
医療情報の電子保存の3原則としては「見読性」「真正性」「保存性」が長らく意識されてきた。だが情報セキュリティやe-文書法の要件と比べると重要な視点が欠けているのではないか、と筆者は説く。
タブレット端末の普及により、クラウド型電子カルテが広く使われ始めている。このように「いつでも」「どこでも」「誰でも」という3つの条件をクリアしたシステムが、在宅医療では普及するかもしれない。
ささいな手違いが重大事故にもつながりかねない医療の現場。そのリスク排除の一助となるべきITシステムだが、実際にはIT化が起因となるリスクを抱えてしまうこともある。
診療所の電子カルテ普及率は約2割だが、都市部の新規開業では9割も導入される傾向にある。電子カルテ市場の規模予測や主要ベンダーの最新動向などを踏まえて今後の診療所のIT化を占う。
精神科特有のオーダー機能を搭載。精神科のワークフローに適しており、文書作成・管理などの業務も軽減できるという。
電子カルテの誕生当初から「1日当たりの患者数」「PC操作スキル」がその導入の障壁に挙げられてきた。この2点を踏まえて、無理のない診療所のIT化について考えてみる。
医療機関は誰のために、何のためにIT化を進めるべきなのか？ 10年以上にわたる現場経験を踏まえ、IT化を進める上で大切な4つの視点を紹介する。
電子カルテは患者の連絡先情報や医療機関の受診記録、加入保険に関する情報、現病歴／既往歴、予防接種履歴、処方箋の履歴などのデータを含む。電子カルテシステムは、テキストデータだけではなく医用画像の管理も可能だ。電子カルテを利用することで、複数の医療機関や医療従事者の間で、患者の情報の共有や更新が容易になる。患者に対して適切な医療行為を提供するために、電子カルテは役立つ。
患者データを電子カルテシステムに集約することで、そのデータを公衆衛生管理や医療制度の品質向上に役立てられる可能性がある。電子カルテの標準化を進めることで、医療行為の質の向上や医療従事者の業務効率化を目指す取り組みを、政府主導で実施している国もある。
電子カルテシステムには、まだ改善の余地がある。具体的には、医療機関が抱える以下の課題を解決するための機能の追加が挙げられる。
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