セキュリティゲートウェイ製品に、ファイアウォールスループット1Tbps対応予定の「Check Point 61000」と、同100Gbpsの「Check Point 21400」を追加した。
Webアプリケーション制御、情報漏えい防止、モバイル端末保護、ユーザー／グループ単位のポリシー管理が可能な4機能で構成する新製品を発表した。
シマンテックは機密情報の検出手法として知的財産を容易に検出できる新技術を開発。同社のDLPに組み込んだ。
ネットワークベンダーとしての色彩が強いブルーコートからDLPがリリースされたことは、DLPの普及がいよいよ本格化したことの1つの表れだろう。同社のDLPはプロキシサーバと連携して強力な保護を実現する。
LeakProofからDLPに名称変更したトレンドマイクロのDLPは、「漏えいを防止」「ユーザーに対する教育効果」を2本柱とし、中小企業でも導入しやすい価格設定や豊富なテンプレートを特徴とする。
DLPが最初に話題に上った当時の製品は、ユーザーにとって使いやすいとは言い難かった。技術的な進歩などでようやく実用的な機能が実装可能となった2010年、チェック・ポイントは同社初のDLPを発表。
シマンテックのDLPは、情報主導型の包括的な保護に加え、ユーザーが必要とする機能から導入し段階的に機能拡張ができる柔軟性を持ち合わせている。ほかのスイート製品と組み合わせた統合的な運用管理も可能だ。
RSAセキュリティのDLPは、大規模なストレージでも高速なデータ検索を実現するスケーラビリティに優れた製品だ。マイクロソフトやシスコなどITインフラを手掛ける企業と協業するなど、独自の戦略も持つ。
非構造化データの所有者を特定する新技術と連携するほか、エンドポイントでの保護機能、仮想化／ソーシャルメディアへの対応が強化された。
多くの情報漏えい事例が積み重なる中、有効対策の1つとして注目されるDLP。マカフィーは「データセントリックプロテクション」を掲げ、データの利用を妨げることなく、包括的に保護する機能を提供している。
マカフィーの情報漏えい防止（DLP：Data Loss Prevention）製品とアドビの文書管理ソフトウェアを連携することで、包括的なセキュリティ対策と業務コストの削減を実現するという。
マカフィーはアドビの機密文書管理ソフトウェアと連携した情報漏えいソフトウェアの最新版を発売する。違反部分をハイライト表示する機能やリムーバブルデバイスからのアプリケーション実行を制御する機能が特徴。
シマンテックはDLP（情報漏えい防止）ソリューションの新製品を発表した。操作画面が日本語対応したほか、マイクロソフトやオラクル製ERMと連携が可能になる。
社員100人以下の中小企業向けに、ウイルス／スパウェア対策とシステム復旧の機能をまとめたクライアント用スイート製品をリリース。他社製品からの乗り換え施策も実施する。
VMwareに対応する初のメールゲートウェイ製品として、オールインワン型のソフトウェアアプライアンスを提供する。併せて、情報漏えい防止オプションも発表した。
3つの製品をパッケージした、情報流出前・流出後それぞれに対応するDLP（情報漏えい対策）製品を8月にリリースする。
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