プロジェクトの効果については、数字を予測しようとするのではなく、効果の見通しが非常に不確かであることをまず認識する必要がある。
IT担当者以外にはあまり知られたくない事柄がある。
われわれIT担当者は、現在使っているプロジェクト評価手法は、ほとんど時間の無駄であるだけでなく、これらの手法は時に、われわれを誤った判断に導くことを率直に認めなければならない。
わたしが問題にしているのは、従来型の費用対効果分析だ。われわれのほとんどは何らかの費用対効果分析を利用して、どのプロジェクトに資金を投入するか、それらのプロジェクトにどのように優先順位を付けるかを判断している。こうした分析の手法には、IRR（Internal Rate of Return：内部収益率）法、NPV（Net Present Value：正味現在価値）法、回収期間法などがある。これらの手法にはちょっとした秘密がある。プロジェクトの費用は合理的に見積もれるかもしれないが、通常、プロジェクトの効果は明確には分からない。このため、IRRやNPVを計算するための正確な数字を用意するのは無理だということだ。このことは、売り上げ創出を目指すプロジェクトに特に当てはまる。
そのため、経験の浅い担当者は、費用と効果を推測し、プロジェクトが承認されるかどうかを見守ることになる。これに対し、ベテランの抜け目ない担当者は分析手法の裏をかき、IRR法やNPV法で十分に採算が取れるという評価結果が出るように効果を見積もる。
こうしたプロセスには不満な点が2つある。まず、費用と効果という観点では多くの場合、意思決定の際に考慮すべきファクターをとらえきれないこと。第2に、このアプローチでは的確な意思決定を行えるだけの情報がそろう前に意思決定を強いられることだ。
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