東日本大震災で未曾有の被害に遭った日本。当然流通業も大きなダメージを受けている。ベンダーやユーザー企業へのアンケート・取材を通して、東日本大震災を踏まえた流通業のBCP策定を考える。
再考:流通業のBCP【第1回】
2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震。東北や関東エリアは大きな打撃を受け、流通業にもその影響は広く及んだ。流通各社は果たして、この災害に備えどのようなBCP対策を講じてきたのか。
再考:流通業のBCP【第2回】
第1回に引き続き、玉生氏への取材を基に東日本大震災による流通業の被害をまとめる。流通業の物流システムへのBCP意識は高かったが、甚大な被害に遭ってしまった理由は何か。
再考:流通業のBCP【第3回】
今後の災害対応のために、流通業企業のシステムには変化が求められている。旧システムの見直しはBCPの一環とも捉えることができるのだ。
再考:流通業のBCP【第4回】
東日本大震災を契機に企業にはBCPの見直しが求められている。では具体的に誰がどうやってBCPを進めていけばよいのか。そして、流通業企業が今後生き残るために進むべき道とは。
再考:流通業のBCP【第5回】
日用雑貨卸の中央物産は、震災により業務に影響を受けた流通企業の1つである。その原因は、計画停電により物流センターおよび受発注システムが機能できなかったためだという。
再考:流通業のBCP【最終回】
東日本大震災の直後から復旧作業に取り組んだ中央物産だが、その道のりは決して平たんではなかった。システムトラブルが続く小売店も少なくなく、せっかく届けた商品の引き取りを拒まれるケースもあったという。
ユーザー企業アンケート結果
626社の流通業企業へのアンケートを基に、2010年11月に発表された災害対策リポート。流通業各社は東日本大震災を前にどのような対策を行っていたのか(提供:プラネット)。