本連載の第1回「震災前のアンケートに見る流通業のBCP意識」では流通業の事業継続計画(BCP)活動を、第2回「想定を超えた物流機能への被害、浮き彫りになった自社対応の限界」では東日本大地震の被害について概観してきた。続く今回は、今後の復興に向け、果たして流通業企業に何が求められているのかを、まずはシステムの面から探ることにする。なお、プラネットの協力の下、本連載で度々引用している「消費財メーカー・卸売業における災害対策アンケート(2010年7月実施) 第2回調査報告書」の抜粋版をTechTargetジャパンのホワイトペーパーダウンロードセンターに掲載している。本連載と併せて読んでいただきたい。
AI活用で日本が米国に追い付く――PwC調査
PwC Japanグループが日本で実施した調査の結果から、日本企業によるAI活用が大きく進み、...
SaaS企業の成功メソッド「PLG」を実践するための組織作りとは?
成長を続けるSaaS企業には組織としての共通点がある。それは具体的にどのようなものだろ...
メディア総接触時間、「携帯電話/スマートフォン」が「テレビ」を上回り首位に
博報堂DYメディアパートナーズによる、生活者のメディア接触の現状を捉える年次調査の結...