本連載の第1回「震災前のアンケートに見る流通業のBCP意識」では流通業の事業継続計画（BCP）活動を、第2回「想定を超えた物流機能への被害、浮き彫りになった自社対応の限界」では東日本大地震の被害について概観してきた。続く今回は、今後の復興に向け、果たして流通業企業に何が求められているのかを、まずはシステムの面から探ることにする。なお、プラネットの協力の下、本連載で度々引用している「消費財メーカー・卸売業における災害対策アンケート（2010年7月実施） 第2回調査報告書」の抜粋版をTechTargetジャパンのホワイトペーパーダウンロードセンターに掲載している。本連載と併せて読んでいただきたい。
NECが取り組む営業のデジタルシフト 「会えば何かが起こる」から「先に課題を提示できる」営業へ
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大に伴い企業活動の在り方も大きな変更を迫られ...
「メディアの伝えることの信頼性が気になった」65.1％――博報堂DYメディアパートナーズ調査
「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」の結果から見えてきた3つのこととは。
外出自粛による「孤立感」は案外低く「所有意向」は上昇 新型コロナによる意識変化――日本テラデータ調査
新型コロナウイルスと関連した消費者の不安、不自由、孤立、情報について日本の消費者を...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
