BCP、セキュリティ対策などで注目が高まるデスクトップ仮想化。だが、イニシャルコストの高さが懸念されている。本稿では、デスクトップ仮想化のコスト感やライセンス体系をつかめるホワイトペーパーを紹介する。
従業員のワークライフバランスや企業の事業継続(BCP)、セキュリティ対策を目的に、デスクトップ仮想化が注目を集めている。
本稿では、TechTargetジャパンのホワイトペーパーダウンロードセンターに登録されているホワイトペーパーの中から「デスクトップ仮想化のコストとライセンスを知る」上で役立つ3つのホワイトペーパーを紹介する。
「徹底比較!クライアント仮想化技術 〜低イニシャルコストで運用管理コストを大幅削減できる技術とは?」
デスクトップ仮想化の導入に当たり大きな壁となるのがイニシャルコストの問題だ。ユーザー数にもよるが、数千万円規模の投資が必要になるため、多くの企業にとって簡単な話ではないだろう。
このホワイトペーパーではデスクトップ仮想化の配信方式(技術)とコストに着目し、技術ごとにコストを比較している。比較対象の技術は次の4つ。
特に(1)と(4)については、ユーザー数1000人の場合と5000人の場合でケースを想定し、ハードウェアやライセンスなどの項目別にイニシャルコストを算出・比較している。金額の詳細についてはぜひホワイトペーパーをご覧いただきたい。
「デスクトップ仮想化が実現する管理コスト削減 調査レポート」
このホワイトペーパーは、デスクトップ仮想化がクライアントPCの管理コストをいかに削減するかを調査したITRによる報告書である。
近年、企業においてクライアントPC管理に掛かるコストは大きな負担となっており、特にソフトウェア配布や資産管理といった継続的な運用管理コストが重要課題とされている。そこでサーバ上でデスクトップ環境を管理できるデスクトップ仮想化が解決策として注目されている。
調査では、仮想企業としてユーザー数1500人、売上高386億円の大手製造企業を設定。デスクトップ仮想化を導入した場合としなかった場合でTCO(総所有コスト)が5年間でどのように変化するかについてシミュレーションした。
デスクトップ仮想化ソフトにはXenDesktopを使用。ハードウェアやソフトウェア、マイクロソフトライセンスのコスト、パッチ配布やヘルプデスクの回数に至るまで実際のケースを想定し事細かに算出している。非常に具体的な試算結果だ。
デスクトップ仮想化の導入を迷っている企業にはぜひ一読してほしいホワイトペーパーだ。
クライアントOSがWindowsの場合のデスクトップ仮想化導入コストにおいては、ストレージやデスクトップ仮想化ソフトのライセンスコストだけでなく、マイクロソフトのライセンスコストも頭の痛い問題だ。例えば、マイクロソフトのソフトウェアアシュアランス(SA)契約をしていなかったり、Windows以外の端末を使用する場合は、仮想デスクトップ用のWindowsライセンスであるMicrosoft Virtual Desktop Access(VDA)が必要になるなど、ライセンスには注意しなければならない。
このホワイトペーパーでは、マイクロソフトが提供する5つのデスクトップ仮想化技術を解説するとともに、各仮想化技術に対応した製品と、それらの製品に必要なライセンスについて一覧表を用いて解説している。
また、Windowsをサーバ上の仮想マシンで実行する独自のライセンスであるWindows Virtual Enterprise Centralized Desktop(VECD)やSAについても説明があるため、マイクロソフト製品の活用を考えている企業にはお薦めしたいホワイトペーパーである。
今回紹介したホワイトペーパー以外にも、ホワイトペーパーダウンロードセンターでは、技術文書や製品資料、事例紹介などハイパーバイザーに関するホワイトペーパーを掲載している。ぜひダウンロードしてご活用いただきたい。
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