全国各地で実施されている医療分野のICT化事業。実際、ICT化の効果はどれくらいあるのだろうか？ 総務省の「平成24年版 情報通信白書」を基にその現状を考察する。
国家の情報通信（ICT）政策を担う総務省では、国民のICT利用の促進、u-Japan政策や地域情報化、電気通信政策の推進など「情報通信の高度化」に取り組んでいる。中でも、医療分野では、ICT利用によって高齢化の進展、国民医療費の増加などの課題解決に注力。研究開発や実証実験を通じて、医療情報を安全かつ円滑に流通させる仕組みの確立や普及、遠隔医療の推進、情報通信ネットワークやクラウド技術を活用した医療の安全性向上、業務効率化などを推進している。
実際、医療分野のICT化の効果はどれくらいあるのだろうか？ 本稿では、総務省が公表している「平成24年版 情報通信白書」で紹介されている調査・統計結果を基にその現状を考察する。
医療機関が電子カルテやオーダリング、レセプトコンピュータ（レセコン）などを導入して情報を電子化することで情報共有がしやすくなったり、事務処理が効率化したりするというメリットを享受できる。
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医療機関は膨大なデータを扱い、そのデータに基づいて重要な決定を下す場合がある。一方、データの質は低くなりがちだ。それはなぜか。データの品質を改善させるために必要な方策と併せて紹介する。
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