TechTargetジャパンは2013年10、11月にビッグデータインフラに関する読者調査を実施した。本稿では調査結果の一部として、ビッグデータ活用やインフラ構築に関する実態についてリポートする。
TechTargetジャパンは2013年10月29日～11月11日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に、ストレージやデータウェアハウス（DWH）といったビッグデータ活用を支えるインフラ（ビッグデータインフラ）に関するアンケート調査を実施した。本稿は、アンケート調査から明らかになったビッグデータ活用やインフラ構築に関する実態の一部を抜粋して紹介する。全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定でダウンロードできる。
目的：TechTargetジャパン会員の企業における、ビッグデータ関連のハードウェア、ミドルウェアの導入状況について調査するため
方法：Webによるアンケート
調査対象：TechTargetジャパン会員
調査期間：2013年10月29日～11月11日
総回答数：136件
※回答の比率（％）は小数点第1位または第2位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。
企業は、どのようなデータを業務に生かしているのだろうか。ビジネスに活用しているデータの種類を聞いたところ、「基幹システムのログデータ」が50.0％で最も多かった。「顧客や見込み客の個人情報データ」（36.8％）がそれに続き、両項目が他の項目を大きく引き離している（図1）。前回調査においても、ログデータが48.9％、個人情報データが46.6％で、同じ傾向を示しており、利用状況に大きな変化は見られなかった。
一方で、「Twitter、Facebookなどのソーシャルメディアのデータ」は5.9％、「RFIDなどのセンサーデータ」は2.2％と、現時点で業務利用を進める企業は少数派のようだ。ただし、今後の活用を考えているデータの種類を見ると、「Twitter、Facebookなどのソーシャルメディアのデータ」が21.3％、「RFIDなどのセンサーデータ」が12.5％となっており、利用への期待が高まっていることが分かる（図2）。
次に、企業がデータ分析インフラについて抱える課題について見てみよう。「大量データを扱うことができる技術者がいない」（49.3％）、「データ／システム連係ができていない」（38.2％）など、技術者不足やデータ整備の課題が目立った（図3）。「リアルタイムにデータを扱えない」（26.5％）、「IT部門への依頼が多過ぎて手が回らない」（23.5％）、「マスターデータマネジメントができていない」（23.5％）などの課題も散見された。
こうした課題がビッグデータの活用状況にも表れている。「データはあるが、まだ分析のための整備や蓄積ができていない」が50.0％で他の項目を大きく引き離した。あるいは、「活用するようなビッグデータが存在しない」（28.7％）のように、そもそもビッグデータが存在しないという企業も多かった（図4）。両項目を合わせると8割弱に達し、ほとんどの企業でまだビッグデータの活用を進められていない状況であることが分かる。「データを分析し、分析結果から新たな価値を生みだしている」は、わずか4.4％にとどまった。前回調査では2.3％であり、ゆっくりとではあるものの、ビッグデータの活用が進んでいることが伺える。
以上、本稿では調査結果のダイジェストをお伝えした。導入済みのデータ分析インフラ製品／サービス、今後導入したいと考えている、データ分析インフラ製品／サービス、インメモリコンピューティングについての理解度／導入状況、垂直統合（アプライアンス）型製品の理解度／導入状況、製品／サービスを選ぶ上で重視するポイントなど、より詳細なアンケート結果は以下でダウンロードできる（TechTargetジャパン会員限定）。
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図4 ビッグデータ活用の状況
