CIO対象の調査において、イノベーションを求めるCIOの姿が浮かび上がった。約半数がITベンダーを変更し、4分の1が中堅・中小のベンダーと提携するとしている。
2000人の上級IT役員を対象に米Gartnerが実施したCIO調査から、サプライヤーとの関係管理に変化の兆しが読み取れた。
この調査では、回答者の68%がITプロバイダーの変更を、4分の1が中堅・中小のサプライヤーの採用を予定していた。また、新しいサプライヤーを採用すると回答したのは約半数(46%)で、サプライヤー管理の観点から多様性を持たせようとしていると回答したのは26%である。
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この調査結果は、IT部門の役割の認識に変化があることを暗示しているのかもしれない。しかし、従来のリスク管理の方法(とサプライヤーの事業実行可能性を検証するためのチェックアンドバランス)は、中堅・中小企業(SMB)にとっては障害になる。
Computer Weeklyが以前リポート(訳注)したように、英国政府が打ち出した政策にもかかわらず、いまだに入札プロセスは複雑でコストも掛かるようで、中堅・中小のサプライヤーは入札から閉め出されるケースがある。
訳注:本誌「2013年8月21日号:PRISMスキャンダルで加速する脱・米国クラウド」の「英国労働・年金省主導のITプロジェクトでアジャイル開発が失敗した理由」。
SMBは、専門用語とプロセスを理解し、必要な情報にアクセスするためにCESG(英国通信電子セキュリティグループ)に高い料金を払って認定コンサルタントを雇い、提供するITサービスの検証に必要なITヘルスチェックの実行をCESG認定請負業者に依頼しなければならない。
中堅・中小のサプライヤーとの提携は、バルセロナで開催された2013年のガートナーシンポジウムで注目のトピックの1つだった。
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