Computer Weekly製品導入ガイド
業務用ツールを与えてくれない会社にいら立つ従業員
組織の求める物が何であれ、それを実現するために必要な技術がなければ従業員のいら立ちは募る。
企業は依然として従業員にPCを支給している。サーバでホスティングされた仮想デスクトップに接続するシンクライアントを支給する企業もある。これは一般的に仮想デスクトップインフラ(VDI)と呼ばれ、全員に同じツールのセットが提供される。
PCやタブレットやスマートフォンは道具箱のようなもので、アプリケーションはそれぞれ特定の用途を持った道具のようなものといえる。
北米と欧州の情報ワーカーのうち、成功のために何が必要かをIT部門が完全に理解してくれていると答えた割合はわずか15%にすぎない。残る85%には溝がある。その溝が大きいほど、従業員がどうやって仕事をこなすか模索するのにかかる時間が長くなる可能性がある。
心理学でいう「自発的な努力」は、切り抜けるために最低限の努力しかしないことと、最大限の努力をすることとの違いを指す。必要な道具を提供しなかったり、利用しにくい状態にすれば、単調な仕事のために時間を浪費しなければならないことに対して従業員が怒りを感じ、そのプロジェクトはそれほど重要でないという考え方が生まれる。
結果として、もっと頑張ろうという従業員の意欲は薄れる。大手銀行で、大人数で構成されたソフトウェアエンジニアチームが、コードのメンテナンスのために閉ざされたVDI環境しか使えない状況を想定してほしい。使えるのは雇用主に与えられたツールのみ。だが、自分たちの生産性を向上させられる他のツールがあることを知っている。この環境の人工的な制約は、問題に対する革新的なソリューションの選択肢を狭める。
顧客に価値を届ける
顧客に価値を届ける上で最善の立場にいる従業員にとって、選択の余地はさらに少ない。HCL TechnologiesのCEOで『Employees first, customers second: turning conventional management upside down, observes』(従業員第1、顧客は第2:従来型の経営の逆転と観察)の著書があるビニート・ナヤル氏は言う。「真の価値は顧客と従業員の間のインタフェースの中に作り出される。やる気のある従業員と信頼できる管理職の組み合わせを通じてこそ、企業は自らのため、顧客のため、そして双方にかかわる個人のために素晴らしい価値を創出できる」
ITプロフェッショナルにとってこれは、技術に関する決定とポリシーが、従業員の価値を届ける能力において重要な役割を果たすことを意味する。例えば、もし選択肢を与えられれば、自動車整備士はインターネットフォーラムやソーシャルメディアを使って問題の診断にかかる時間を短縮し、顧客の時間と出費の節約を支援できる。
だが従業員が障害を回避する手段を自分たちで探す羽目になった場合、またはIT管理職に与えられた範囲外の選択肢の方がニーズにかなっている場合、従業員には適切なリスク判定ができないことから、情報をないがしろにしてしまう。
あるソフトウェア企業は、従業員が見込み客に対して自社のソフトウェアのデモを行う目的でライセンスのない商用データベースソフトウェア製品を使っていたことから、損害賠償訴訟を起こされた。第一線のチームが会社にライセンスを支給してほしいと求めたにもかかわらず、その申請は却下された。それでも自分たちの製品の効果的なデモのためにはそのソフトウェアが必要だった。
モバイルとBYODでツールの必要性はさらに拡大
技術とツールの活発なイノベーションのおかげで、セキュリティを強化してリスクを管理しながら従業員の障害を取り除き創造性とイノベーションを促進させる業務用コンピューティング環境は、かつてないほど創出しやすくなった。
だが、そうした技術のために複雑さが増すこともある。従業員の働き方や、さまざまなツールが組織に及ぼす影響について、IT意思決定者が見極めるのは難しい。
一部の技術は素晴らしいリソースを提供する。従業員の働き方の可能性と柔軟性の両方において、選択肢が広がるかもしれない。例えばアプリケーション仮想化のような技術はレガシーアプリケーションの互換性問題解決を支援でき、企業は新しいデバイスや運用環境向けにそうしたアプリケーションを提供できるようになる。
そうした局面を理解することにより、ITプロフェッショナルはより良い意思決定もできる。だがさらに大切なことに、コストの安い、または組織のニーズに一層かなった新しい製品の中から代わりを見つけられる公算も高くなる。
ただしそれぞれの技術には、組織の従業員に支給する前に理解しておくべき明らかな限界もある。そうした技術のメーカーが名のある企業だったとしても、製品の限界については、メリットを宣伝するほどの熱を込めて吹聴したりはしない。
例えばサーバホスティング型の仮想デスクトップシステムに一般的な機能として、出張する従業員向けのオフラインモードやローカルモードがある。だが宣伝文句では、この機能を使うとGバイト級のデータがデータセンターとクライアントマシンの間を行きかうことになるという点には触れていない。プロセスは機能しても、データ転送にかかる時間のために、このシステムは使い物にならないかもしれない。
従業員は個々に、効率性を向上させる目的で提供されるそうした技術のうち複数の恩恵を受ける公算が大きい。調査を実施することが望ましい。組織内の人格に目を向け、それぞれにうまくマッチさせる必要がある。
Forresterでは職場の4つの人格について解説しており、これは自分の組織の中の人格を定義するための指針として利用できる。だが単純な考え方として、プロフェッショナルは生産性アプリを、実務者はプロセスアプリへのアクセスを必要とし、それ以外の従業員はその組み合わせを必要とする。
本稿はForresterの報告書「Build digital workspace delivery systems to give employees the right tools for their job」(2014年4月、デービッド・K・ジョンソン)より抜粋。
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