最新記事ランキングから編集部おすすめ記事を紹介
「Gmail」が長時間使えず、ざわつくオフィス
業務に直接影響を与える電子メールの停止、そんなときあなたはどうしますか？ 最新記事ランキングで振り返ります。
- Gmail消失事故で分かった「だからテープバックアップが必要なんだ」
- iPhone／Androidスマホを仕事で使うなら必携の「4種の神器」はこれだ
- “意識高い系社員”が内部犯行に手を染める意外な理由
- 「あと3年」、ユーザー自身がモバイルアプリ開発を行う日がやってくる
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もし「Gmail」が長時間使えなくなったら、あなたならどうする？
Gmail公式サイト《クリックで拡大》
編集部おすすめの記事は、1位「Gmail消失事故で分かった『だからテープバックアップが必要なんだ』」です。この記事では、Googleが直面したメールサービス「Gmail」の障害から得た教訓をまとめています。業務活動に欠かせないツールである電子メールシステムにGmailを採用する企業が増えています。TechTargetジャパンでは、Gmailの業務利用に関する記事を掲載してきました。その一部を紹介していきます。
「何度障害が起きてもGmailを利用する方が安全」というユーザーも
- 障害が何度起きても「Gmail」が使われる理由（2013年10月）
個人ユーザーはもちろん、企業ユーザーにとってメールシステムが長時間使えなくなることはゆゆしき事態です。クラウドベースの電子メールシステムの代表格であるGmailも。Gmailは2013年9月下旬、大規模な障害に見舞われました。一部のメールの添付ファイルが最大2時間遅延し、ダウンロードできないという現象が発生し、29％のユーザーがこの影響を受けています。この記事では、当時の障害の内容を振り返るとともに、ユーザーの声を紹介しています。クラウドベースのメールサービスの利用と、自社で電子メールシステムを運営することの対比を考えるきっかけを与えてくれます。
“インボックスゼロ（受信箱を空に）”を実現する方法
- 「Gmail」とどう違う？ Googleの「Inbox」で進化するメールアプリ（2014年11月）
毎日何百通と届くメールの処理は決して容易ではありません。この記事では、Googleのメールアプリ「Inbox」を筆者が実際にダウンロードして、その使用感をリポートしながら、さまざまな機能を分かりやすく解説しています。“インボックスゼロ”（受信箱を空にする）という考え方は、確かに理想的な発想ですが、メールを着実に処理するには、各メールをいつどこで処理するかを効率的にすることが先決です。記事では処理効率化に貢献するInboxの機能も検証しています。
現実的な選択肢としてのDaaS
デスクトップ環境をクラウド上で稼働させる「DaaS（Desktop as a Service）」は、多くの企業が導入を検討しています。しかし、何といってもデスクトップ環境は、ユーザー全体にとって非常に身近なものなので、導入には慎重にならざるを得ません。この記事では、Gmailや米AmazonのAWSなどのクラウドサービスが次第に企業システムに浸透し、信頼を勝ち得ている状況をあらためて検証し、DaaSへの移行が現実的な選択肢として認識されつつあることを解説しています。メールシステムを自社で管理運用するよりも、クラウドプラットフォームに移行するほうが合理的、という考え方が一般的になりつつあります。
メール管理の新しいトレンドを解説
GoogleのメールアプリであるInboxは、メールの分類機能に新しいコンセプトを導入し、利用者のメール処理効率を高めることを実証しました。この記事では、Inboxの対抗としてMicrosoftが「Outlook」にメールの自動分類機能を追加したことを取り上げています。新しい電子メール機能「クラッター（Clutter）」は、エンドユーザーの受信トレイから優先度の低いメールをクラッターフォルダに自動的に移動し、利用者の生産性向上を支援します。専門家の意見を交えながら、クラッターとInbox、さらには同様の機能を持つサードパーティー製品などを上げ、メール管理の新しいトレンドを解説しています。
大規模なデータ消失事故から学べること
- バックアップは誰の責任？ ファーストサーバ事件が残した教訓（2012年7月）
「クラウド事業者にデータを預けて管理を任せた方が、自社で抱えるよりも安全」という考え方は決して間違ったものではないでしょう。しかし、どのようなケースであってもその考え方が有効だとは限りません。クラウド事業者もさまざまあり、顧客のデータを消失させてしまうこともあります。2012年6月に発生したレンタルサーバ事業者ファーストサーバによる大規模なデータ消失事故に関する記事です。法人・個人を含め契約数5万件のうち約5700件にまで被害が及んだ事故に対して、どのような責任を追及でき、どの程度の損害賠償を求められるのか、専門の弁護士がフローチャートを用いて分かりやすく論点解説しています。
興味を持たれた記事はありますでしょうか。来週もお楽しみに。
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