従来型サーバからコンバージドインフラへの移行が増加している。それを裏付ける市場調査の結果から、企業の本音が見えてくる。一方で、コンバージドインフラへの移行をためらう企業の理由とは？
大規模組織の間で、コンバージドインフラが支持を集めつつある。IT部門の購買担当者の40％が、向こう90日以内にこの機器に対する支出を増やす予定だという。
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これに対して、同時期に従来のサーバマシンに対する支出を予定している大規模組織はわずか17％。ハードウェアに対する支出を減らすつもりだとした回答者は30％だった。米調査会社451 Researchが実施したアンケート調査で、こんな結果が出た。
この調査は2015年8～9月に、ヨーロッパおよび北米に拠点を持つ企業でサーバインフラの購入決定権を持つ担当者を対象として実施されたもので、850件の回答が集まった。
コンバージドインフラとは、1つの筐体にストレージ、ネットワーク、サーバを全て収めて構成を完了させたハードウェアを指し、このハードウェア上でアプリケーションやクラウドを展開することができる。
調査の結果、米Dellのコンバージドソリューション、米Cisco Systemsと米NetAppの「FlexPod」3モデルが特にユーザーから好評を得ており、いずれも顧客の評価は平均を上回っていることが分かった。
しかしながら、実際に大企業で最も多く採用されているのは米EMCの「VCE Vblock」であることも判明した。これには米VMware、米Cisco、EMC製のソフトウェアとハードウェアが収められている。
コンバージドインフラを採用する動きの広まりは、クラウドベースサービスのニーズの高まりと連動している。その一方で、データセンターの管理運用者たちが指摘するのは、この種のパッケージ化されたインフラは、個々の機器を別々に買いそろえて自前で構成するよりも展開作業が速く完了するし、機器設置に必要なスペースも少なくて済むという事実だ。
451 Researchの調査もこの点を裏付けている。コンバージドインフラを採用する決め手となった理由として最も多く挙げられたのは、実装や移行の作業が容易だから（43.1％）というもので、次いでスケーラビリティ（30.8％）、管理のしやすさ（28.9％）となっている。
もっとも、コンバージドインフラの導入には障壁となる要因もある。
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