スマートフォンやタブレットが企業に入り込み、PCやWindowsは業務に不可欠な要素ではなくなった。このままPCやWindowsは企業から消えていくのだろうか。
企業の従業員が選択できるエンドポイント端末はかつてないほど増えている。従来のPCやMacに加えて、スマートフォンやタブレットなど、あらゆる機器が多くの企業で導入されている。
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こうした変化は、かつて最も重要なビジネスプラットフォームだった「Windows」が、企業のアプリケーションやデータの入り口としての重要性を失いつつあることを意味する。
少し前までは、従業員が会社のデータにアクセスすることは、Windowsアプリケーションを実行することと同義だった。つまり、Windowsを搭載したPCを使用することを意味していた。
だが本稿執筆時点では、多くの従業員が「iPhone」でCRMにアクセスしたり、売り上げに対する業務処理を行ったりすることが可能になっている。また、「iPad」でスプレッドシートを更新することもある。他にも、以前ならPCでしかできなかったさまざまな処理がこうした端末で実行できる。
もちろん、PCが不要になるわけではない。2016年初頭にForrester Researchが発表した報告書でもその点は明確に強調されている。「従来のPCとPC用ソフトウェアの重要度が高いことに変わりはなく、PCが廃れたわけではない。だが、モバイル端末とそのアプリの重要性も増している。従業員に柔軟性を提供することと、顧客サービスをサポートすることは、企業所有端末、ユーザー所有端末を問わずITの重要な研究分野になっている」
結果として、多くの企業向けアプリケーションがWindows以外のプラットフォームからアクセスできるようになっている。これを実現するために、「Android」や「iOS」などのOS用のネイティブクライアントソフトウェアが用意される場合もある。Microsoftも「Microsoft Office」のモバイルアプリでこのような取り組みを行っている。一方、SAPのように、モバイルソフトウェアを自社のアプリケーションに接続できるようにする開発者ツールを用意する企業もある。
Microsoftも「Windows 10」でクロスプラットフォームモデルの実現を目指していた。いわゆる「ユニバーサルWindowsプラットフォーム（UWP）」アプリを利用できるようにしたのはそのためだ。UWPアプリは、デスクトップPC、ノートPC、Windowsタブレット、「Windows Phone」上で実行することを意図している。
だが、Windows Phoneがスマートフォン市場全体に占める割合は非常に低く、その事実がMicrosoftのビジョンの妨げとなった。大半のユーザーはiPhoneかAndroid端末を好んでいる。この事実を認めたMicrosoftは方針を転換し、「Office 365」にリンクする自社アプリのiOS版とAndroid版を開発した。
もう1つ要因がある。
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