主要な脅威インテリジェンスサービスを比較し、その違いを確認する。脅威インテリジェンスサービスは企業の多様なセキュリティニーズにどう対処するのだろうか。
複数のソースから収集した脅威情報を、実用的で文脈的な情報に変換するのは、今日多くの企業が直面している課題だ。データクレンジングと名寄せを実行し、使えるデータに変換しなければならないデータが膨大な量となるため、データの精査時にデータポイント間の関係を見落としたり、ノイズ処理を誤ったりといったことが起こりがちだからである。
この問題を解決する方法の1つに、脅威インテリジェンスサービス（またはセキュリティインテリジェンスサービス、脅威インテリジェンス管理サービス）がある。データを収集、フィルター処理、分析し、各種の標準形式で提供することで、さまざまなセキュリティアプライアンスやシステムに取り込めるようにするサービスだ。大半のサービスは、業界や企業ごとにカスタマイズした詳細な脅威レポートも提供する。
自社に最適な脅威インテリジェンスサービスを選択するのは、時間のかかる作業だ。まずはニーズを分析し、インテリジェンスの要件を明確にしなければならない。そのためには、ビジネスプロセスやITインフラストラクチャ、セキュリティ姿勢、脅威情報を管理する能力などを社内で調査する必要がある。その上で、各サービスの特徴を詳しく調べ、サービス事業者と面談する。同業のユーザー企業の意見も参考にする必要があるだろう。脅威インテリジェンスのコストは高額になる場合があるので、入念な事前調査が重要となる。
本稿では、データフィード、アラートとレポート、料金、サポートの面から、主要な脅威インテリジェンスサービスを比較する。取り上げるのは、FireEye、Infoblox、LookingGlass Cyber Solutions、McAfee、RSA Security、SecureWorks、Symantec、VeriSignのサービスだ。
前述したMcAfee以外のベンダーはいずれも、サブスクリプションか無期限契約のいずれかでデータフィードを提供している。パッケージの内容や、専用の機器やシステムが必要かどうかは、それぞれ異なる。脅威インテリジェンスサービスについては現時点では独立系機関によるテストの結果がないので、データフィードの正確性や信頼性をベンダー間で比較することはできない。
LookingGlassはデータフィードをさまざまな形式で提供している。リスクの高いホストやドメイン名、Webサイト、悪意のあるペイロード、IPアドレス、新規に登録されたドメイン、悪質なコマンド＆コントロール（C＆C）サーバ、確認済みのマルウェア感染記録などに関するデータフィードを全て1つの契約で利用できる。
Infobloxの脅威インテリジェンスサービス「ActiveTrust」は、ホスト名、IPアドレス、URLに関するデータフィードを提供する。ActiveTrustのサブスクリプションパッケージには「Standard」「Plus」「Advanced」の3種類があり、StandardパッケージはInfobloxのDNSファイアウォール「Infoblox DNS Firewall」に利用できる基本的な脅威情報のデータセットを提供する。このデータセットに、InfobloxのデータパートナーであるSURBLのデータを加えたのが、Plusパッケージだ。Advancedパッケージは全てのデータセットと全てのデータフィードを利用できる。
SecureWorksは脆弱（ぜいじゃく）性と脅威に関するデータフィードを提供している。フィードは、XML、STIX、CSVのいずれかの形式で既存のインフラストラクチャに取り込める。さらに同社は重要なイベントや攻撃、脅威に関する戦略的セキュリティレポートとすぐに実行可能な提案を、セキュリティアドバイザリとして提供している。
Symantecの脅威インテリジェンスサービス「DeepSight Intelligence」が提供するのは、IPレピュテーション、ドメイン／URLレピュテーション、脆弱性の3つに関するデータフィードだ。レピュテーションに関するデータフィードは、XML、CSV、CEF形式で入手できる。脆弱性に関するデータフィードはXML形式のみ。最新情報を受け取る頻度を、15分ごと、毎時、毎日などから選択できる。
FireEyeの脅威インテリジェンスサービス「iSIGHT Intelligence」には、各種のセキュリティ業務に合わせた複数のサブスクリプションがある。機械処理が可能なデータフィードを専用API「iSIGHT API」を介して提供する。
RSAの脅威インテリジェンスサービス「RSA Live」が提供するデータは、重要な差別化要因となる。RSA Liveのデータはメタデータに変換し、オープンソースやその他各種のインテリジェンスと関連付けて分析することで、データの質が高まる。RSA Liveは脅威検知スイート製品「RSA NetWitness Suite」に組み込まれたサービスなので、RSA Liveのデータフィードを利用するには、RSA NetWitness Suiteが必要だ。
InfobloxのデータフィードはInfoblox DNS Firewallや顧客のセキュリティ機器とともに使用できる。RSAとVeriSignのデータフィードは、プロプライエタリまたは限られた数のサードパーティーのセキュリティシステムでしか使用できない。
McAfeeはデータフィードのダウンロードと処理を顧客に求めるのではなく、脅威インテリジェンスサービス「McAfee Global Threat Intelligence」から、ファイルやWeb、Webのカテゴリー化、メッセージ、ネットワーク接続、証明書に関するレピュテーション情報を同社製品に提供する。こうした仕組みは、リアルタイムの適応型脅威防御製品「McAfee Threat Intelligence Exchange」など、同社の多くの製品においてデフォルトで有効となっている。
LookingGlassは脅威に関するカスタマイズしたアラートをメールで送信する。各企業の役員保護とブランド保護のニーズに合わせてカスタマイズした脅威インテリジェンスサービスとレポートの他、データアナリストによるサポートを提供する。
SecureWorksは、ターゲットを絞ったインテリジェンスレポートを提供する。各企業のブランド保護や役員保護のニーズに合わせてカスタマイズしたレポートの他、定期的なインテリジェンスレポート、最新の脅威に関するセキュリティ速報も提供する。
FireEyeのサブスクリプションは、Intelのポータルを介してインテリジェンスレポートを提供する。レポートは、高度な脅威に関する傾向と分析を含む。
McAfeeの「McAfee ePolicy Orchestrator」は、McAfee Threat Intelligence Exchangeと連係するセキュリティ管理ツールだ。管理者はePolicy Orchestratorのコンソールとダッシュボードから、レポートやアラート、システムステータスなどを管理できる。ネットワークに接続したシステムやデバイスに、何らかの脅威の影響を受けているものがあれば、それを検出。ネットワークに接続した他のシステムに直ちにその情報をプッシュ送信することで、脅威の拡散を防ぐことができる。こうした機能を提供しているのは、本稿で取り上げたベンダーの中ではMcAfeeだけだ。
RSA NetWitness Suiteのサブスクリプションで提供されるのは、脅威レポートとアラート、オープンソースコミュニティーのインテリジェンス、一般的なプロトコルとC＆Cサーバに関するレポート、エクスプロイトキットのID、ゼロデイ攻撃と不正侵入の兆候、リスクスコアなどの情報だ。
VeriSignはグローバルな脅威に関するインテリジェンスレポートの他、個々の業界や企業に合わせてカスタマイズしたレポートを提供する。
SymantecのDeepSight Intelligenceは顧客ポータルとサポートツールを通じて、早期警告やアラート、パッチの詳細、顧客のランタイム環境に関連したビジネスインパクト分析などを提供する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
サービスアカウントによる特権アクセスの管理に頭を悩ませるセキュリティ担当者は少なくないだろう。重要なシステムやデータを守るには、こうした特権アクセスを適切に管理し、アカウントを保護することが求められる。
サービスアカウントの悪用や誤用が問題になっている。システムやアプリケーションへのアクセスに特別な権限を有しているだけに、悪用されれば大きな被害につながる可能性もある。管理・保護のベストプラクティスをチェックしよう。
eコマースの登場以降、デジタル決済の選択肢は急速に広がり、利用者の利便性は飛躍的に高まった。一方で、それぞれの決済方法を利用するユーザーを標的とした金融犯罪や不正行為も爆発的に増加している。どう防げばよいのだろうか。
金融サービス業界において、金融犯罪を防ぐための対策は不可欠だ。デジタルサービスが増え、システムが複雑化する中で、どう対策を実践していくか。取引詐欺やマネーロンダリングなど4つのシーンを取り上げ、具体的な対策を解説する。
クラウドシフトが進み、リモートワークも普及した現代のIT環境で重要性が高まっているのが、ゼロトラストに基づくセキュリティ対策だ。その新たなアプローチとして、ブラウザベースの手法が注目されている。どういった手法なのか。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
