顔認証を使った病棟への入室管理システムの導入事例やオンライン診療システムの新製品など、医療機関のIT活用に関する主要なニュースを紹介する。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のリスクを低減するために、オンライン診療や医療機関向けの非接触型システムの開発が進みつつある。顔認証システムの導入事例やオンライン診療に関する調査結果、新しいオンライン診療システムの提供開始など、医療ITに関する主要なニュースを6本取り上げる。
2025年の「AI診断支援システム」市場は100億円規模に 矢野経済研究所が調査
新型コロナ重症化の兆候を遠隔で確認 コニカミノルタが監視システム発売
聴診音や呼吸音が伝達可能な音声・映像配信サービス NTTスマートコネクトが開発
富士通、同社製電子カルテと連携可能なオンライン診療システムを販売開始
NECの生体認証システム「Bio-IDiom」を使い、顔認証による病棟への入室管理システムを構築した。導入対象は、新生児医療など出産前後の周産期医療を手掛ける「総合周産期母子医療センター」。入室管理システムは、事前登録した患者やその家族の顔情報と、連携先の電子カルテシステムにある入退院日などの患者情報を組み合わせて、入室可能期間を自動制御する。聖隷浜松病院はこれまで、新生児の連れ去りを防止するために患者やその家族にICカードを配って病棟への入室管理をしていた。ICカードの不正入手や回収漏れのリスク、ICカードの設定作業の煩雑さなどが課題となっており、感染症予防の観点からも非接触の入室管理システムを構築する必要が生じていた。(発表:NEC<2020年12月25日>)
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遠隔医療体制を構築する際は、患者や通常業務への影響を押さえながら進める必要がある。パンデミック下で一斉に遠隔医療体制を構築した2つの医療機関の例を紹介する。
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コロナ禍を契機に、湾岸諸国では「デジタルヘルスケア」への移行が加速している。湾岸諸国におけるデジタルヘルスケア産業の重点投資分野とは。デジタルヘルスケア推進の”壁”とその対処法についても紹介する。
医療機関は膨大なデータを扱い、そのデータに基づいて重要な決定を下す場合がある。一方、データの質は低くなりがちだ。それはなぜか。データの品質を改善させるために必要な方策と併せて紹介する。
英国の国民保健サービスでイングランド地域を管轄するNHS Englandが、医療サービス向けの新データ基盤を構築している。この計画に英国市民団体が“待った”をかけたという。なぜなのか。
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米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
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