企業の経営幹部はセキュリティ用語を理解していないことが、ある調査で分かった。理解不足はなぜ、企業にリスクをもたらすのか。
企業の経営幹部は、自社が攻撃を受けるリスクを強く意識しているはずだ。ところが「セキュリティ用語」となると、あまり理解できていないことが、セキュリティベンダーKaspersky Labの調査によって明らかになった。経営幹部がセキュリティ用語を正しく理解しないことは、なぜ危険なのか。
Kaspersky Labは2022年9月、欧州企業の経営幹部1800人を対象に調査を実施した。その結果、セキュリティ用語の理解について両者の間に大きなギャップがあることが分かった。Kaspersky Labによると、大半のセキュリティ用語は「相手に正しく意味を伝える」ことに失敗しており、セキュリティ専門家でなければ十分に意味を理解できない恐れがある。
企業の経営幹部が特に混乱するセキュリティ用語の例として、Kaspersky Labは下記を挙げる。
「マルウェア」や「フィッシング」「ランサムウェア」(身代金要求型マルウェア)といったよく使われるセキュリティ用語に関する理解も不足していると、Kaspersky Labは指摘する。
Kaspersky Labの英国・アイルランド担当地域マネジャーであるスチュワート・ピーターズ氏は、「専門用語や略語は専門家にとっては便利な言葉だが、それ以外の人にとっては混乱の元となる」と言う。企業の経営幹部は脅威について十分に理解していないため、セキュリティの優先度が分からず、具体策を軽視しかねないと同氏は懸念する。
中編は、セキュリティ用語が本来の目的とは反対の影響を生んでしまう「逆効果」を取り上げる。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
「Threads」が月間アクティブユーザー1億5000万人を突破 今後Xを追い抜くための最善策は?
Metaはイーロン・マスク氏率いるTwitter(当時)の対抗馬として2023年7月にリリースした...
Z世代が考える「日本が最も力を入れて取り組むべき課題」1位は「ジェンダー平等」――SHIBUYA109 lab.調査
SDGsで挙げられている17の目標のうち、Z世代が考える「日本が最も力を入れて取り組むべき...
高齢男性はレジ待ちが苦手、女性は待たないためにアプリを活用――アイリッジ調査
実店舗を持つ企業が「アプリでどのようなユーザー体験を提供すべきか」を考えるヒントが...