企業の経営幹部はセキュリティ用語を理解していないことが、ある調査で分かった。理解不足はなぜ、企業にリスクをもたらすのか。
企業の経営幹部は、自社が攻撃を受けるリスクを強く意識しているはずだ。ところが「セキュリティ用語」となると、あまり理解できていないことが、セキュリティベンダーKaspersky Labの調査によって明らかになった。経営幹部がセキュリティ用語を正しく理解しないことは、なぜ危険なのか。
Kaspersky Labは2022年9月、欧州企業の経営幹部1800人を対象に調査を実施した。その結果、セキュリティ用語の理解について両者の間に大きなギャップがあることが分かった。Kaspersky Labによると、大半のセキュリティ用語は「相手に正しく意味を伝える」ことに失敗しており、セキュリティ専門家でなければ十分に意味を理解できない恐れがある。
企業の経営幹部が特に混乱するセキュリティ用語の例として、Kaspersky Labは下記を挙げる。
「マルウェア」や「フィッシング」「ランサムウェア」(身代金要求型マルウェア)といったよく使われるセキュリティ用語に関する理解も不足していると、Kaspersky Labは指摘する。
Kaspersky Labの英国・アイルランド担当地域マネジャーであるスチュワート・ピーターズ氏は、「専門用語や略語は専門家にとっては便利な言葉だが、それ以外の人にとっては混乱の元となる」と言う。企業の経営幹部は脅威について十分に理解していないため、セキュリティの優先度が分からず、具体策を軽視しかねないと同氏は懸念する。
中編は、セキュリティ用語が本来の目的とは反対の影響を生んでしまう「逆効果」を取り上げる。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
生成AIへの期待値の変化 DeepSeek台頭がマーケターに突きつける課題とは?
AI 生成の広告に対する反発が続いた1年を経て、マーケターはパフォーマンス結果重視で非...
2024年に視聴者が検索したテレビCM 2位は中国のあのEVメーカー、1位は?
2024年にテレビCMを通して視聴者が気になりWeb検索したものは何だったのか。ノバセルが発...
Googleの広告収益成長が鈍化、中国のアレが原因?
YouTubeなどのプラットフォームの成長率は、米国の選挙関連支出の急増にもかかわらず低迷...